結婚願望はどこへ行く？属性別に見る日本人の“今どきの結婚観”

社会の価値観が大きく変化する中で、結婚に対する意識や優先度も変わりつつあるものと考えられます。若年層のライフスタイルの多様化、経済的要因、女性の社会進出、晩婚化・非婚化の進展など、結婚をめぐる環境は年々複雑化しています。今回はこれらの背景を踏まえ、2,000人を対象に年代・性別などの属性別に結婚意識に関するアンケートを実施しました。

2,000人を対象に推し活についてのアンケート

【調査概要】

対象者：20歳~69歳の男女

サンプル数：2,000人

居住地：全国

調査方法：ネットリサーチ

アンケート実施日：2025年11月18日

【質問：今後、結婚したいと思いますか？ 】

質問に対しての回答選択肢は以下

1．強く思う

2．できればしたいと思う

3．あまり思わない

4．全く思わない

5．すでに結婚している

「結婚したい」は少数派？ 未婚層の約6割が「したくない」と回答する結果に

全体では、「すでに結婚している」が37.6％と最も多く、次いで「全く思わない」が23.4％、「できればしたいと思う」が17.6％という結果になりました。未婚者に限ると、「結婚したい」と考えている方が約41.0％であるのに対し、「したくない」と考えている方が約59.1％と、後者の割合が高くなっています。これは、近年の日本において結婚が必須ではないという価値観が広まりつつあることや、経済的不安定さ、働き方の多様化に伴う負担感などが影響していると考えられます。また、「強く思う」が全体の8％と低いことから、結婚は“当然選ぶべきライフイベント”ではなく、“可能なら選びたい選択肢のひとつ”として捉えられている様子が伺えました。

結婚願望は「20代がピーク」という結果に。年齢とともに変化する“熱量”の推移

年代別に見ると、20代が最も結婚願望が高く、「強く思う」「できればしたいと思う」の合計値が他年代を上回りました。まだ周囲の影響を受けやすく、結婚への理想を抱きやすい時期であることが背景にあると考えられます。30代になると一定の願望は残るものの、仕事や経済的な事情から「現実」を意識する層が増えるためか、その熱量はやや落ち着きを見せます。さらに40代以降では、結婚願望を持つ人の割合が大幅に減少します。

50代以上では「すでに結婚している」人が過半数を占め、特に60代以上では60.8％に達します。一方で、同年代の未婚層に焦点を当てても「結婚したい」という回答は少数にとどまっており、年齢を重ねるにつれて結婚願望そのものが減退していく傾向が浮き彫りとなりました。

男女問わず４割が結婚に消極的？多様化する男女の結婚観

男女別でみると、「結婚したい（未婚）」と「すでに結婚している（既婚）」を合わせた『結婚に前向き・肯定的な層』は、男性63.7％、女性62.6％となり、男女間に大きな差は見られませんでした。

しかし、これは裏を返せば、性別にかかわらず約4割の人々が、結婚に対して消極的、あるいは否定的な考えを持っているという事実を示しています（男性36.3％、女性37.4％）。 この背景には、近年の物価高騰などによる経済的な不安感の他、個人のライフスタイルを尊重する価値観や「法的な結婚という形にとらわれない」という考え方など、結婚観が多様化していることも推察されます。

結婚を望む人がその希望を叶えられる環境づくりはもちろん、結婚以外の選択も含めた「多様な幸せの形」が尊重される社会への変化が、今の時代には求められているのかもしれません。

「結婚したい」気持ちに年収差なし。それでも立ちはだかる「経済基盤」の壁

世帯年収別に見ると、経済状況と結婚の実現度に強い相関が見られます。 年収1,000万円以上の層では「すでに結婚している」が55.8％と過半数を占めました。これには共働きによる世帯年収の増加も影響していると考えられますが、安定した経済基盤が結婚生活を営む上で重要な要素であることを示唆しています。一方、500万円未満の層では「全く思わない」が32.2％と最も高くなりました。この層は構造的に単身世帯が多く含まれますが、自身の経済状況を鑑みて結婚に対して消極的にならざるを得ない層が一定数存在することも推察されます。

興味深いのは、「できればしたいと思う」の割合には収入帯による大きな差が見られない点です。“結婚したいという気持ち”は収入にかかわらず存在するものの、実際の既婚率には大きな開きがあることから、経済力が「結婚の実現可能性」を左右する一因となっている様子が伺えます。

厚生労働省の「人口動態調査」によると、2024年の平均初婚年齢は夫31.1歳、妻29.8歳と、1995年比で男女ともに上昇しており、晩婚化が進んでいます。経済的なハードルの高まりも含め、現代社会における結婚観の変化が如実に現れているといえるでしょう。

参考：厚生労働省「人口動態調査」

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