生命保険の選び方｜自分に合った生命保険の選び方を徹底解説！種類別のメリット・デメリットも

生命保険とは、ご自身が不運にも亡くなってしまったり、高度障害状態に陥ってしまった場合に、保険会社から保険金を受け取れる契約のことです。

そんな生命保険ですが、実は種類がいくつもあり、加入する目的によって選び方が変わるのです。

この記事では、生命保険の種類別の特徴と選び方の考え方を解説します。

どの様な目的で生命保険に加入するのかを考えて、どの種類の保険を選ぶのが良いのかを考えてみましょう。

生命保険の基本的な考え方

私は生命保険に関心があり、保険会社の資料やホームページを見て見ました。

すると、生命保険にも様々な種類があり、困惑してしまいました。

そもそも生命保険とは？

生命保険とは、被保険者が死亡または高度障害状態となった場合に保険金が支払われる商品です。

もちろん、保険商品である以上、加入するかどうかはご自分の判断次第です。

この保険は、契約時に保険金額を設定することで払い込む保険料が決まります。

保険金額を多くすれば、その分保険料は高くなります。

ただし、被保険者が所定の高度障害状態となったり、所定の身体障害状態となったりすれば、以後の保険料の払込が免除される商品も多いです。（保険料払込免除特則）

また、被保険者の余命が6カ月以内と医師から宣告されたとき、死亡保険金の全部または一部を受取ることができる【リビング・ニーズ特約】と呼ばれるサービスも、ほとんどの生命保険（死亡保険）に自動付加されています。

生命保険にも色々ある？

ご自身のもしもの事態を金銭的に保障される生命保険ですが、その種類は大きく分けて２種類あります。

定期タイプの死亡保険

一定の保障期間に限定して保険金が受け取れる死亡保険です。

中途解約または保障期間が終了すれば、払い込んだ保険料の戻らない【掛け捨て型】の商品がほとんどです。

ただし、保険金額をそれなりに高く設定しても、保険料はあまりかからない点が大きなメリットと言えます。

なお、保険料を半年払や年払で払い込んだ場合、未経過分（険料期間中の経過月数に至らない保険料分）の保険料は返還されます。

定期タイプの商品には【定期保険】【収入保障保険】があります。

終身タイプの死亡保険

一生涯の死亡・高度障害保障が約束された死亡保険です。

中途解約をしない限り確実に保険金が下ります。

ただし、保障期間が限定されていない分、定期タイプの死亡保険よりも保険料は割高となる傾向があります。

終身タイプの商品には【終身保険】があります。

高度障害状態とは？

生命保険は、死亡保障にとどまらず、被保険者が高度障害状態の場合にも、死亡保険金と同額の高度障害保険金が受け取れます。

この高度障害状態とは、通常の日常生活を営むことが極めて困難となった、非常に重い障害状態を指します。

高度障害と認められるためには、次のような状態のいずれかに該当することが条件となります。

• 両眼の視力を全く永久に失った
• 言語またはそしゃくの機能を全く永久に失った
• 中枢神経系・精神または胸腹部臓器に著しい障害を残し、終身常に介護を要する
• 両上肢とも、手関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失った
• 両下肢とも、足関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失った
• 1上肢を手関節以上で失い、かつ、1下肢を足関節以上で失った、またはその用を全く永久に失った
• 1上肢の用を全く永久に失い、かつ、1下肢を足関節以上で失った

いずれも、社会復帰が非常に難しい状態と言えます。

定期保険の特徴とメリット・デメリット

定期保険は保障期間が限られているものの、保険料負担が軽減されているのは助かります。

そんな、定期保険の特徴について教えて下さい。

安い保険料で大きな保障を！

定期保険は前述したように、中途解約したり保険満期となったりしても、払い込んだ保険料は戻りません。

しかし、保険金額を高めに設定しても払い込む保険料は安く済みます。

例えば保険金を1,000万円で設定しても契約年齢や、保障期間によっては月払保険料が1,000円台となっている商品もあります。

これが終身保険ならば、月払保険料15,000円～20,000円程度と１０倍以上も違ってきます。

『ある一定期間の保障を特に手厚くしたい』と希望する方々には最適の死亡保険と言えます。

定期保険のメリット・デメリット

こちらでは定期保険のメリット・デメリットについて解説します。

定期保険のメリット

既に述べた通り、保険金額を高めに設定しても保険料の安いことが最大のメリットと言えます。

例えば、ご自分が退職するまで死亡保障を一定額で手厚く備えたい場合、この定期保険へ加入するべきでしょう。

その保障期間中に、ご自身へ不運な事態が起こっても、妻子に保険金が支払われ、生活水準が落ちてしまうことを可能な限り避けられます。

また、最初から【掛け捨て】とわかって契約しているので、契約後の保険の見直しも容易です。

定期保険は、保険料の払込期間を年満了（例：10年・15年等）、歳満了（例：60歳・70歳等）と選べる場合があります。

たとえ、10年おきに保障期間が満了となっても自動更新されるので、契約終了を申し出ない限り、わざわざ更新手続きをする必要はありません。

定期保険のデメリット

やはり払い込んだ保険料の戻らない点が大きなデメリットです。

保障期間中に何事もないなら安心ではありますが、『保険料がもったいない』と感じるかもしれません。

また、払込期間を年満了にすると自動更新で契約が継続されるものの、保険料は更新の度に高くなっていきます。

一方、歳満了が90歳まで設定できる商品もあり、長期契約が可能ならば保険料は満期になるまで上がりません。

ただし、定期保険は一定の年齢に達すれば契約終了となり、終了となればこれ以降、死亡保障は受けられなくなります。

そのため、定期保険は定期的に見直しを行いましょう。

タイミングを見計らい（例えば、保険満期に達する等）、終身保険へ新規加入した方が無難です。

定期保険は若い人に向いている？

定期保険は保険金を低め（500万円以下）に設定すると、月払保険料が500円程度と、ワンコインで契約を継続できる商品もあります。

当然、このような破格の保険料は、契約者が20歳～30歳前半と若く保険期間も10年くらい場合となります。

そのため、新社会人となったご自身が、もしものために備える商品として最適です。

不運な病気・事故等で亡くなった場合、自分の葬儀費用程度を賄うには手ごろな負担と言えます。

まずは前述した保険内容で、ご自身のライフステージが新たな段階に入るまで様子を見ましょう。

その後、ご自身が家庭をもったり、子供ができたりしたら、定期保険を見直して保険金をより高めに設定しなおす事を検討しましょう。

また、後述する収入保障保険に保険見直しを行うのも良い方法です。

終身保険の特徴とメリット・デメリット

たとえ保険料が割高でも、確実に保険金が受け取れる終身保険は魅力的です。

そんな、終身保険の特徴について教えて下さい。

保険金を確実に残したい！

終身保険は一生涯保障される死亡保険です。

そのため保障期間を気にせず、もしもの事態に備えることができます。

解約返戻金を利用できる

定期タイプの死亡保険には無い【解約返戻金】も用意されており、払い込んだ保険料も戻ってきます。

中途解約のタイミングさえ良ければ、払い込んだ保険料以上の返戻金を受け取れることもあります。

終身保険で確実に保険金を遺族へのこしたいが、いざという時の資金にも活用したいと思うなら終身保険への加入が最適です。

払込期間は【終身払】と【短期払】

保険料の払込期間は【終身払】【短期払】が用意されています。

終身払は文字通り、一生涯保険料を払い続ける仕組みのため、毎回払い込む保険料は安くなります。

一方、短期払は、終身保険の場合、歳払済（例：60歳・70歳で保険料払込終了等）がほとんどです。

ただし、数は少ないものの、年払済（例：10年・15年で保険料払込終了等）として契約できる商品もあります。

こちらの短期払では、毎回払い込む保険料が大きくなるものの、払込終了後もずっと保障が継続されます。

結果的に終身払より保険料が安くなることもあります。

終身保険のメリット・デメリット

こちらでは終身保険のメリット・デメリットついて解説します。

終身保険のメリット

既に述べた通り、保険契約すれば確実に保険金が受け取れる点は最大のメリットと言えます。

また、解約返戻金も用意されているので、掛け捨てでない点も安心できます。

その他、定期保険のように自動更新される度、保険料が高くなることも無く、一度契約すれば保険料は一生上がりません。

ある程度、保険料へ多めに回せるような収入を得ているなら、なるべく契約年齢が若いうちに加入しておくと、中高年の時に加入するより保険料負担も軽くなります。

終身保険のデメリット

終身保険は定期タイプの死亡保険よりも、保険料の負担が重くなる点がデメリットといえます。

解約返戻金として運用する貯蓄分のお金も余計に払うので、やむをえない面もあります。

また、終身保険を見直したい等の理由で中途解約したくても、解約時期によっては解約返戻金がわずかしか戻らない場合もあります。

そうなると高い保険料を払ってきた割に、戻るお金の少なさで見直しを躊躇してしまうことも考えられます。

終身保険は資産運用向け？

終身保険には解約返戻金として、解約すればお金の戻る仕組みが設定されています。

終身払では得しない？

終身払は、毎回払い込む保険料が安いものの、一生涯払い込む必要があります。

また、その特徴として解約返戻率がなかなかUPしないという難点もあります。

一方、短期払ならば毎回払い込む保険料が高くなるものの、払込期間は限定されています。

払込を終了すれば、もちろん以後の保険料負担はなくなります。

そして、その後も払い込んだ保険料の利息は徐々に上がっていきます。

このように短期払は据え置いて運用することができるので、返戻率UPを図りたいなら短期払で契約した方がお得です。

資産運用に有利な終身保険あり！

資産運用に有利な終身保険は【低解約返戻金型終身保険】と言う終身保険になります。

この保険は保険料払込期間が終了すると、急激に返戻率が上昇します。

その後も据え置いてタイミング見計らい解約すれば、契約者（被保険者）は大きな利益をえられることでしょう。

ケースによっては、解約返戻率110%～120%が期待できる商品も販売されています。

そのため、貯蓄目的として有効な保険商品といえます。

低解約返戻金型終身保険の注意点

ただし、資産運用に役立つ低解約返戻金型終身保険でも注意点はあります。

それは、保険料払込期間（低解約返戻金期間）中に解約すると損をするという点です。

保険料払込期間（低解約返戻金期間）中では、どんなに返戻率が上がったとしても払い込んだ保険料の7割程度です。

そのため、何とか期間終了まで解約しない方が無難です。

運用期間中、急な資金が必要となっても困らないよう、余裕資金の全額を保険料へ回さずに、普通預金へ何割か保有しておく工夫が大切です。

契約の際に、どの位の保険金で設定すべきか、払込期間の終了をいつにするか家庭の経済事情も考慮しつつ、契約内容を決めていきましょう。

終身保険の活用術を紹介

終身保険は単なる死亡・高度障害保障だけにとどまらない、いろいろな活用法がありそうです。

そんな、終身保険の有効な活用法について知りたいです。

終身保険は相続対策で使える？

終身保険を終身払で契約した場合、一見すると、確実に保険金が家族へ支払われる点しかメリットが無いと思われます。

しかし、次のような役立て方もあります。

相続対策は大丈夫！？

相続が開始されたら、ご自身の作成した遺言または相続人間の協議で、遺産が分割されます。

遺産の対象になるのは、もちろんご自身の所有している不動産資産（土地・家屋）、保有している金融資産（現金・預金・株券等）となります。

では、財産を分与された相続人に対し必ず相続税が課せられるのかといえば、そうではありません。

まず遺産総額を基礎控除することになります。

基礎控除は【3,000万円+（法定相続人の数×600万円）】で算定されます。

この計算式で算出された金額以内に収まるなら、税務署への申告も納税も不要です。

しかし、被相続人の遺産が基礎控除の金額を超えてしまうケースも考えられます。

『相続がかかるかも？』だったら終身保険！

ご自身（被相続人）で、相続人が相続の際に困らないように、財産を調査して相続人達に相続税がかかりそうだと判断したら、終身保険へ入るのも良い節税対策です。

終身保険は保険料が割高なので、払い込めばその分金融資産はどんどん減っていきます。

この方法なら、相続人にかかる相続税を減らすことへ役立ちます。

その後、相続開始時に、受取人の請求で死亡保険金が保険会社から支払われます。

そのときは【生命保険金等の非課税枠】が適用されるのです。

この非課税枠の計算式は【500万円×法定相続人の数】となります。

相続税の基礎控除で計算する前、この非課税枠で受け取った保険金額を差し引けます。

つまり、単に現金・預金という形で相続人へ遺すよりも節税効果が高まるのです。

終身保険は、相続人となる配偶者や子達の相続税を何とかしたい方々には、ありがたい生命保険の活用法となるのです。

葬儀代に利用するなら

終身保険を相続対策や資産運用で利用するわけでは無く、葬儀費用代として確実に遺族へのこす場合も活用できます。

葬儀代を賄う目的で加入するなら、保険金額は高めに設定する必要はありません。

日本消費者協会「第11回『葬儀についてのアンケート調査』報告書（2017年）」によれば、日本全国の葬儀費用平均額は約196万円と言われています。

そのため、葬儀代を賄う目的なら終身保険の設定金額は、200万円～300万円程度でちょうど良いでしょう。

この位の保険金額なら、毎月の保険料も3,000円～7,000円程度とリーズナブルです。

資産運用目的なら

資産運用に有利な終身保険は、前述したように低解約返戻金型の商品となります。

ただし、こちらも110%～120%に解約返戻率がUPするまで20年以上かかってしまいます。

保険料払込終了後そして払込中であっても、解約して大きな利益を上げたいなら【外貨建て】【変額】と呼ばれる終身保険も販売されています。

外貨建て終身保険の特徴は？

外貨（例ドル・ユーロ等）で運用する終身保険です。

契約のときに運用する通貨発行国を決めますが、無理に外貨で払い込む必要は無く日本円で保険料を支払うことができます。

また、保険金・解約返戻金は日本円で受け取ることができます。

この契約通貨発行国の景気が好調なら、日本円で運用される低解約返戻金型終身保険を上回る返戻率（130%～180%程度）が期待できます。

また、仮に外貨での運用自体は不調に終わっても、日本円での保険金または解約返戻金受取時に円安となっていれば、やはり契約者（被保険者）側に有利となります。

ただし、契約通貨発行国の景気が不調でかつ、急激な円高のとき保険金または解約返戻金を日本円で受け取ると【元本割れ】（払い込んだ保険料より受け取るお金が少ない）を起こす事態も想定されます。

このように外貨建て商品は、為替変動の大きな影響を受ける点に注意しましょう。

その他、円→ドル・ドル→円へ両替する際に手数料も発生します。

保険料の払込の際は、どの商品も1ドル＝0.5円程度、年金受取時は1ドル0.1円～0.5円程度かかります。

変額終身保険の特徴は？

投資信託で積極的に運用する終身保険です。

そのため【特別勘定】という勘定で運用していくことになります。

国内・海外の株・債券へ投資するので運用成績が良ければ、解約返戻率が200%を超えることも期待できます。

しかし、運用に失敗すると元本割れを起こす事態も考えられます。

また、信託報酬も発生するので、こちらも手数料分が差し引かれてしまいます。

収入保障保険の特徴とメリット・デメリット

収入保障保険も定期タイプの死亡保険ですね。

合理的な保障内容と言われている内容を知りたいです。

家族の生活費を確保したい！

収入保障保険は、被保険者が死亡または高度障害状態となれば、受取人へ年金形式で保険金が支払われる商品のことです。

こちらに加入すれば、遺された家族の日々の生活費は安定的にサポートされます。

死亡・高度障害状態が対象となるので、各保険会社で収入保障保険は定期保険の１種として扱われています。

合理的な保障内容？

もちろん年金形式ではなく普通の死亡保険のように、一括で受け取る方法も選べますが、年金形式で受け取るより保険金総額は減ってしまいます。

また、収入保障保険の大きな特徴として、保険満期に近づくほど受け取れる保険金は逓減していくことがあげられます。

つまり、子供がまだ親の支援の必要な年齢（乳幼児～中学生くらい）なら、多額の保険金がご家族へ支払われることになります。

一方、子供が成長し社会人となって独立する頃には、受け取れる保険金はかなり減少し、保険満期となれば1円も保険料は戻ってきません。

その分、受け取る期間によっては定期保険の保険金額より高くなりますが、掛かる保険料は安く済みます。

どのように保険金が変わる？

事例をあげて見てみましょう。

（例）60歳で満期の場合

• 契約者：30歳男性（父）
• 子供：0歳
• 保険金額（保障月額）：20万円
• 保証期間：5年

表のように満期に近づくほど保険金額は減っていきます。

しかし、契約者（父）58歳で死亡しても保証期間5年なので、契約通り5年分の保険金が受け取れます。

収入保障保険のメリット・デメリット

こちらでは収入保障保険のメリット・デメリットについて解説します。

収入保障保険のメリット

子供が生まれたばかりか小さいに内に契約すれば、被保険者が契約後間もなく死亡した場合でも、多額の保険金が分割で保険満期まで受け取れます。

また、仮に被保険者が高度障害状態となって生存している場合も、保険料払込免除措置が付加されている商品も多いので、以後の保険料も不要で保障月額が受け取れます。

収入保障保険のデメリット

保険満期に近づくほど受け取れる保険金は減っていき、保険満期になれば戻るお金はありません。

そのため、保険満期間近で被保険者に万一の事態が起こると、受取人はわずかな保険金額しか受け取れません。

この場合を想定し、収入保障保険を扱う生命保険会社では、商品に【最低支払保証期間】を設定しています（主に2年または5年が選べる）。

なるべく最低支払保証期間を5年以上と長めに契約し、保険満期間近で起こり得るリスクを回避することが賢明です。

自営業者には不可欠か？

会社員の場合は、労災補償（遺族補償給付等）が適用され、家族へのサポートが約束されています。

しかし、自営業者の場合はご自身で万一のサポートを備えなければいけません。

民間の保険で何とかしないと、遺族が受け取れるのは公的年金の【遺族基礎年金】のみとなります。（ただし、給付条件が厳しい）

そのため、収入保障保険にしっかり加入し、保険金（保障月額）を高めに設定しておきましょう。

子供が２人以上いるなら、教育費用への備えのため、収入保障保険のみならず【学資保険】の加入も検討しておきましょう（詳細は後述）。

生命保険の併用も考えよう！

生命保険は、１商品だけ加入すれば足りるのでしょうか？

生命保険を併用する工夫についても教えて欲しいです。

定期or収入保障保険と終身保険を併用

終身保険は確かに保険金が必ず受け取れる頼もしい商品です。

しかし、それなりに保険金額を高めに設定すれば、毎月数万円もの保険料がかかるケースはあります。

ここまで保険料を回せるほど余裕はないが、死亡・高度障害保障は手厚く設定しておきたいなら、定期保険または収入保障保険との併用を検討しましょう。

例えば、30代くらいで終身保険を300万円程度で契約すれば、一生涯の保障が比較的割安で加入できます。

それに加え、ご自身が退職するまでの間、保険金額1,000万円以上で定期保険または収入保障保険を契約すれば、終身保険と合わせて毎月1万円程度で手厚い保障が備えられます。

ご自身の退職後は子供も独立している頃なので、定期保険または収入保障保険の契約終了後は、葬儀費用を賄うための終身保険だけをそのまま継続するという方法も考えられます。

収入保障保険と学資保険を併用

収入保障保険に加入しているなら、妻・子供1人なら生活費・教育費用の全部または一部を賄うことが可能です。

しかし、子供が2人以上いる場合、教育費はかなり重い負担となるはずです。

そのため、子供の進学に備え【学資保険】の加入も検討しておきましょう。

学資保険を子供の出生前から契約すれば、保険料はより安くなり学資金の受取率もUPします。

また、学資保険にも保険料払込免除があり、こちらは契約者（親）が亡くなったら以後の保険料は免除され、契約通り子供が一定の年齢に達したとき学資金が受け取れます。

ただし、学資保険の代わりに、終身保険の解約返戻金で教育資金を確保する方法も考えられます。

いずれの方法が自分達にとって有利か、ご夫婦でよく相談して決めた方が良いでしょう。

保険代理店を味方につければ保険選びは簡単になる！

最近は保険代理店の広告などをよく目にすることがありますよね。

保険代理店では無料で、自分にはどの保険商品が合っているのか、保険のプロに相談することができます。

強引な勧誘などはありませんがセールスを断るのが苦手という方は、先に保険代理店で相談してみることをおすすめします。

なぜ保険代理店を使ったほうがいいの？

保険に入りたいなら直接保険会社に行けばいいのに、なぜ保険代理店が存在し、利用する人が増えているのでしょうか。

FPに相談しながら複数の保険を見比べることができる

生命保険だけでも全国に約40社の保険会社があり、それぞれの会社に10~50個の保険商品を扱っているため、最大2,000個の保険商品の中から自分に合った保険を選ぶことになります。

保険を見比べるために保険会社に足を運んでも、勿論その保険会社は他社の保険のことは紹介してくれません。

気になる会社に1社ずつ足を運ぶ手間を省いてくれるのが保険代理店なのです。

さらに、保険代理店ではFP(ファイナンシャルプランナー)が直接相談に乗ってくれるため、複数の保険の比較に加えて家計に関するアドバイスまでもらうことが出来ます！

一人一人に適した保険アドバイスがもらえる

膨大な数ある保険商品に複数加入する場合、二重の保障がされている、保障が抜けてしまっているなどの事態が発生していることがあります。

これらの問題点を発見し、あなたにとって本当に必要なものを教えてくれます。

何度でも無料で相談可能

前述のような、保険の見直しに対して手厚いサポートをしてくれる保険代理店ですが、なんといくら相談しても無料なのです！

「新しい保険に入ることを考えている」「ライフステージが変わったため、保険を見直したい」などとお考えの方は、ぜひ気軽に一度保険代理店を利用してみることをおすすめします。

困ったら「保険見直しラボ」に相談しよう

保険見直しラボでは、コンサルタントの平均業界年数が12.1年と、ベテラン揃いなのでお金に関する適切なアドバイスには信頼がピカイチです！

また、対面の相談だけでなく、オンラインでの相談も可能となっています。

保険見直しラボの無料FP相談の流れ

保険見直しラボは、全国約70拠点で展開されているスタッフが自宅まで訪問してくれる訪問型に特化した保険会社です。

訪問相談でも費用は無料で、WEB予約は24時間365日受け付けてくれます。

また、新型コロナウイルスが心配であまり外出したくないという方におすすめな、「オンライン保険相談」も実施しているため、この時期でも気軽に相談可能ですよ。

▼無料相談をするだけで以下の6つの中から選べるプレゼントがもらえることもおすすめポイントの1つです！

>>>保険見直しラボに無料相談してみる！<<<

保険見直しラボの公式サイトはこちら

複数の保険代理店を使うと保険選びの精度がさらに上がる！

ここまで、保険代理店を使うべき理由について解説してきましたが、1社ではなく複数の保険代理店を利用することをおすすめします。

保険代理店の数も年々増えていて、代理店によっても扱っている保険会社が異なっています。

そして、1人の相談員ではなく複数の人からの意見を聞いた方がより多くの情報から自分にとって最適な判断をすることができるでしょう。

まずは、店舗に出向かなくても電話やメールで気軽に相談可能な「保険見直しラボ」に一度相談してみることをおすすめします。

▼以下の表を参考に、利用したい保険代理店を複数選んでみてください！

まとめ

生命保険の種類別の特徴やメリット・デメリットについて解説をしてきました。

生命保険は、人の死亡を保障する保険商品ですが、その中でも定期保険や終身保険・収入保障保険など、いくつかの種類に分かれることから、どの保険を選べば良いのか悩まれる方も多いです。

定期保険にも、終身保険にも、収入保障保険にも、それぞれに特徴がありメリット・デメリットも異なります。

ご自身がどう言った目的で死亡保険に加入をするのかをしっかりと考える事で、どの保険種類を選べば良いのかは自ずと解ってきます。

保険選びをする際に、保険商品ばかりを見比べるのではなく、自分がどう言った保険種類を求めているのかを把握すると言う事は、とても重要な作業となります。

また、生命保険は死亡保障だけではなく、資産運用にも活用が出来る仕組みにもなっています。

老後資金・教育資金をはじめとして、お金を増やしたいと考えている方は、生命保険を金融商品として見るのも良いかもしれないですね。

生命保険は、基本的には死亡保障ですが、それだけではなく様々な活用の仕方があると言う事を知って下さい。