ビットコインは今後どうなるの？
ビットコインは今からでも買うべき？
2017年末～2018年初頭、ビットコインは220万円の最高値を記録。
その後は失速し、2018年末には30~40万円まで下落しました。
しかし、2021年3月に入ってからは、史上最高値である「1BTC=600万円」を突破！！
いきなり結論から言いますと、ビットコインは今後も大きく上がる可能性大です。
なぜなら、ビットコインが今後伸びる「明確な根拠」があるから。
本記事を見れば、ビットコインの今後の将来性についてバッチリと理解できますよ！
※当記事での仮想通貨とは暗号資産のことを指します
目次
【2021年最新】ビットコイン/仮想通貨の現在の価格動向
引用元：https://jp.tradingview.com/
2021年に入り、ビットコインは堅調に価格推移しています。
2021年1月にかけて、ビットコインは「1BTC=400万円」を突破！
3月にはなんと「1BTC=600万円」にタッチし、大幅な価格上昇を記録しています。
企業のインフレヘッジなどによりビットコインが買われ、価格が大幅に上昇したと考えられます。
実際に、米国の大手保険会社などは、ビットコインを日本円にして「約100億円以上」も購入しているのです。
たくさんの企業が目を向け、価格上昇しているビットコインですが、一方で価格変動リスクも存在しています。
2021年に入ってからは特に価格変動が大きくなっているので、個人投資家の方は注意が必要です！
ビットコイン(仮想通貨)の今後・将来性を予測
ビットコインは、今後も大きく価格上昇する可能性があります。
早速、注目すべきビットコインの将来性について見ていきましょう！
- 半減期
- ビットコインETF
- ライトニングネットワーク
- 大手企業の参入
- 決済通貨としての需要
- コロナショック後の価格高騰
ビットコインの半減期
ビットコイン半減期が2020年6月にありました。
過去の半減期以降にビットコイン価格は大幅に上昇しており、2012年には4倍、2016年にはわずか半年で2.5倍に上昇しています。
半減期が訪れると、マイニング(承認作業)によって発行されるビットコインが半減します。
ですので、ビットコインの新規発行枚数が半減されるのです！
そのため半減期には、ビットコインの価格が大きく上昇する傾向があります！
ビットコインETF
ビットコインETFが承認されるかどうかに注目が集まっています。
参考 米SEC、3件のビットコインETF承認判断を延期。2件の最終判断は10月中旬暗号資産Watch投資信託には東京証券取引所などの金融商品取引所に上場しているものと、上場されていないものがあります。
ETFは上場投資信託（Exchange Traded Fund）のことです。
連動する指数には、株式だけでなく、債券、REIT（リート）、通貨、コモディティ（商品）など様々です。
ビットコインETFとは、これらの指数にビットコインの現物価格や先物価格を加えたものになると見られています。
ビットコインを加えたETFを上場するためには、金融当局の承認を得る必要があります。
今まで何度かアメリカのSEC（米国証券取引委員会）にビットコインETFが審査の申し込みをしましたが、いずれも未だ承認には至っていません。
ビットコインETFが承認されると次の3つの効果が期待できます。
- ビットコインの信頼性向上
- 機関投資家の流入が期待できる
- 個人投資家にも大きなメリット
ビットコインは株式などと比べるとまだまだ歴史は浅く、ギャンブルに近い投機と見られている風潮があります。
ビットコインETFは承認されれば「れっきとした金融商品」だと認定されたと見ることもでき、ビットコイン自体の信頼性が向上します。
現状、税制面や法規制でも曖昧な部分が多いビットコインですが、ビットコインETFは「証券」と分類される可能性が高く、そうなれば従来の証券に対する税制や法規制が適用されることになり、扱いが明確になります。
取り扱いが明確になれば、これまでビットコインに魅力を感じながらも参入できなかった機関投資家の莫大な資金が流れ込んでくることも期待できます。
個人投資家にとってもメリットが大きく、これまでビットコインで得た利益は雑所得に分類され、最高で45%もの所得税の対象となりました。
「証券」になれば「申告分離課税」を適用でき、一律20%の税率になる可能性もあります。
最終的には多くの資金がビットコイン業界に流入することでビットコインの信頼性向上につながります。
ライトニングネットワーク
今後のビットコインの価格の上昇を支えるものとしてライトニングネットワークの実装があります。
ライトニングネットワークを簡単に言うと、ブロックチェーンの外で取引処理を行うことで送金時間の短縮や少額取引を可能にすることです。
現在のビットコインには下記のような問題点があります。
- 手数料がかかるため1円以下のような少額取引や頻度の多い取引には向かない
- トランザクションが多くなることで、送金や決済に時間がかかる（スケーラビリティ問題）
少額・高頻度の取引をビットコインで低コストで素早くできるようになれば、IoT機器の秒単位での課金、チップの支払い、コンテンツごとの切り売りなど、様々なシーンでのビットコインの活用が期待できます。
ライトニングネットワークの詳しい仕組みについては少し難しいため省略しますが、ライトニングネットワークが実装されることにより、ビットコインが現在、直面している課題を改善することができます。
ビットコインの機能が改善され、価値が高まることで価格の回復につながると考えられます。
ただし、ライトニングネットワークを実装するにはハードフォークの必要があるため、実際に実装されるかどうかは未知数です。
暗号資産(仮想通貨)事業への大手企業の参入
大手企業が続々と暗号資産事業へ参入したり、参入予定を発表しています。
大企業は多くの優秀な人間が、将来性、得られるリターン、リスクなど様々な要件を勘案した上で、慎重に新規事業への参入を決定します。
動くお金もケタ違いに大きくなりますので、暗号資産業界の市場規模拡大につながります。
国内大手企業が出資する注目の暗号資産販売所「ディーカレット」
2019年3月に金融庁に認可され、正式な暗号資産販売所として同年4月にサービスを開始したディーカレットは、株式会社インターネットイニシアティブを筆頭株主として、電通、メガバンク、東日本旅客鉄道株式会社など大手企業19社が出資してできました。（2019年当時）
Suicaへの暗号資産チャージも開始検討するなど、暗号資産が社会に一気に浸透するきっかけとなるかもしれません。
今後は決済通貨として普及する可能性がある
ビットコインが他の暗号資産(仮想通貨)よりも注目されている理由は決済通貨として普及する可能性が高いからです。
保有している方が多く、たくさんの国の人々に保有されているビットコインはインフラが整うことによって近い将来、決済通貨として利用される時がくるはずです。
決済通貨として完全に利用できるようになるには、まだまだ課題はありますが、発展途上国の人々が法定通貨ではなくビットコインで資産を保有し始めていることや、機関投資家がビットコインをポートフォリオに組み入れ始めていることを考えれば、それほど先の話ではないかもしれません。
コロナショック後の価格高騰
2020年のコロナショック後ビットコインは三角持ち合いを上にブレイクアウトして大幅な上昇を実現しました。
金価格の高騰や半減期、ブレイクアウト、定額給付金、途上国のビットコイン保有者増加、機関投資家の参入など価格上昇には様々な要因がありますが、間違いなく今回のコロナショックはビットコインに良い影響を与えているはずです。
コロナショック直後は株式市場と同じように暴落していましたが、現在はあっという間に回復して今年最高値を更新しています。
世界中のアナリスト達がビットコインに対して強気の見方をしており「第二のバブル」とまで言われています。
ビットコイン(仮想通貨)の今後の価格予想
第一線で活躍する著名人はビットコインがいくらになるよ予測しているのでしょうか？
多くの著名人がビットコインの価格予測を発表していますが、いくつかピックアップしてみました。
ジョン・マカフィー氏［ウイルス対策ソフトMcAfee（マカフィー）創業者］
ジョン・マカフィー氏はビットコインの熱烈なファンとしても知られており、ビットコインの将来に非常に大きな期待を寄せている人物の一人です。
独自の暗号資産「マカフィー・フリーダムコイン」の発行も計画しているとのこと。
そんなマカフィー氏ですが、「2020年末までにビットコインの価格は100万ドル（約1億円）を超える！」と大胆な宣言をしています。
「もし予測通りにならなければ自分のアソコを食べる！」とまで言っており、若干ネタ感も漂っていますが、ビットコインに大きな期待をかけていることが確かでしょう。
若林栄四 氏［元三菱UFJ銀行為替ディーラー］
若林栄四 氏は、東京銀行（現三菱UFJ銀行）で凄腕為替ディーラーとして名を馳せた後、勧角証券アメリカ（現みずほ証券）の執行副社長を経て、現在は独立しニューヨーク在住の伝説の為替ディーラーです。
そんな若林氏のビットコインの中長期で見た強気の予想は「2024年第四半期あたりに3万～3万5000ドル（約325～380万円）」となっています。
参考 ビットコイン価格予想を伝説の為替ディーラー若林栄四氏にしてもらった結果「黄金律的には20XX年に〇〇ドル」コインテレグラフジャパン
大暴落からでも復活できる！ビットコインのメリットとは
ビットコインはこれまで何度も暴落していますが、そのたびに復活してきました。
2018年には長らく30～40万円付近をウロウロしていましたが、2020年には「1BTC=200万円」にまで上昇。
そして2021年3月には、さらに３倍もの「1BTC=600万円」にまで到達しています。
暴落するたびに「もうビットコインはダメだ。」とささやく人も多かったですが、そのたびに不死鳥のように復活してくるビットコインの強みとは一体何なのでしょうか？
ビットコインの強みを理解するために、「ビットコインだけでなく、暗号資産そのものへの期待」「ビットコインならではの魅力」「投資商品としての魅力」の3つの面からビットコインについて分析していきます。
ビットコインだけでなく、暗号資産(仮想通貨)そのものへの期待
暗号資産(仮想通貨)はビットコインだけでなく、非常にマイナーなものまで入れれば1,000種類以上あります。
これまでの日本円や米ドル等の法定通貨だけの世界で発生していた不満や不便さを解決し、色々な面で世界を変えていくのではないか？と期待されています。
暗号資産(仮想通貨)自体への期待が続く限り、ビットコインへの期待もなくならないわけですね。
暗号資産自体への期待①銀行口座を必要としない
暗号資産の台頭にもっとも危機感を感じ、変化を迫られているのが既存の銀行です。
これまでは資産の保管や給与などの振り込み、買い物等での銀行振込など、お金のやりとりには銀行口座を使うのが一般的でした。
しかし、暗号資産の登場によって銀行口座が必ずしも必要ではない未来が近づいています。
暗号資産(仮想通貨)はスマホさえがあれば、簡単に送金や決済ができるため、資産の保管や給与などの振り込み、買い物等での銀行振込など、従来、銀行口座を介していた取引が銀行を介さず、当事者同士で直接やりとりできるようになります。
実際、世界にはアフリカを中心に銀行口座難民と呼ばれる、貧困や住所がない等、様々な要因で銀行口座を持てない人は20億人以上います。
それらの人々にとってスマホさえあれば誰でも使える暗号資産は、重要な金融インフラとして広まってきています。
暗号資産自体への期待②送金の手数料とスピードが変わる
従来の銀行等を介した国際送金だと、送金が完了するまでに1週間以上かかる上、送金手数料も数千円かかりました。
暗号資産はそれらの国際送金の世界を一変させると言われています。
たとえば、国際送金に特化した「リップル」を使って、国際送金をすれば数秒で送金が完了し送金手数料は数円で済みます。
特に企業間の取引の場合、リップルを使うことによって莫大なコストカットが可能になるため、多くの企業がリップルと提携し実証実験を行うなど大きな期待をされています。
仮想通貨リップル(XRP)の今後がやばい｜専門家が2021年〜2025年以降の価格を予想！
暗号資産自体への期待③法定通貨より資産保全価値が高い
日本円は「有事の円買い」と言われるくらい、安全性の高い法定通貨として世界でも人気です。
日本円以上もしくは同等に安全性の高い資産と言えば、金などの実物資産や米ドルくらいでしょうか。
しかし世界には自国政府の発行する法定通貨よりも暗号資産(仮想通貨)の方が安全性が高いという国もあります。
たとえばアフリカのジンバブエという国では、ハイパーインフレが発生し自国通貨ジンバブエドルが紙切れ同然の価値に下がってしまっています。
反面、価値の下がった自国通貨よりもビットコインに人気が集中しジンバブエではビットコイン相場が急騰するという事態になっています。
過去にも2013年のキプロス危機の際、EU圏でビットコインが急騰するという出来事もありました。
参考 一からわかるキプロス問題─なぜ地中海の小国がユーロ危機を招くのかウォールストリートジャーナル日本も今後、人口が減少していき、新興国も勃興してくる中、いつまでも経済大国でいられるわけではありません。
毎年のように物価も上昇しています。
日本円をそのまま保有しているだけでは、相対的に資産は目減りしてしまいます。
ビットコインは国境を飛び越えるため、一国の経済事情のみに左右されません。
日本円だけでなく、資産保全価値の高いビットコインへの投資も検討した方がいいかもしれません。
暗号資産自体への期待④ブロックチェーン技術への信頼度
「ブロックチェーンとは？」で解説したとおり、ブロックチェーンは不正や改ざんなどに非常に強いテクノロジーです。
取引履歴はすべて公開されており、国家や大企業などの権力者であっても恣意的に操作することはできません。
これらの技術としての強固さや民主的な面がブロックチェーンに大きな期待・信頼を集めています。
たとえば、通貨としての機能以外にも、食べ物の流通経路を追跡できたり、JASRACのような管理団体を介さずとも著作物に直接課金できたりといった汎用性がブロックチェーンにはあります。
不正や改ざんされにくい強固なシステム、権力者の都合に左右されない民主性、色々なシーンに応用できる汎用性など、ブロックチェーンにかかる期待は大きいです。
ビットコインならではの魅力
暗号資産の元祖でありながら、いまだに一番人気の高い暗号資産なのがビットコインです。
イーサリアムやリップル、 ビットコインキャッシュなど、ビットコインの弱点を改善した後発組の暗号資産も多く登場している中、いまだに高い人気を集めるビットコインならではの魅力とは何でしょうか？
ビットコインへの期待①暗号通貨の中でも群を抜いた知名度と時価総額
ビットコインは初めてできた暗号資産のため、数ある暗号資産の中でもっとも長い歴史を誇ります。
そのおかげで抜群の知名度と時価総額の高さを誇ります。
あまりITや金融について詳しくない方でも、「暗号通貨」という言葉や、「イーサリアム」「リップル」は知らなくても、「ビットコイン」なら聞いたことがあるという方は多いのではないでしょうか？
初めて暗号資産を買ってみようという方も「やっぱりまずはビットコインかな？」とビットコインを買う方も多いです。
価格が暴落してしまっても知名度が高いことで、一定数の投資が引き戻されて価格回復につながる可能性があります。
そのおかげもありビットコインは1,000以上ある暗号資産の中でも時価総額が1位となっています。
上場企業であれば「株価 × 発行済み株式数」で表されます。
暗号資産の場合も同様に「発行数 × 市場価格」で表されます。
時価総額が大きいほどそれだけ多くの人に支持されており、将来的にも価値が上がる可能性が高いと言えます。
【100万円になる！？】イーサリアム(ETH)の今後の価格予想｜2021年以降はどうなる？
暗号資産の時価総額TOP10
2020年11月12日現在（CoinMarketCapより
| 通貨名 | 時価総額 | 価格 | 循環サプライ |
|---|---|---|---|
| ビットコイン（BTC） | ¥30,835,864,935,366 | ¥1,663,353.80 | 18,538,368 BTC |
| イーサリアム（ETH） | ￥5,505,116,066,183 | ¥48,549.51 | 113,391,787 ETH |
| テザー（USDT） | ¥1,850,159,773,586 | ¥105.39 | 17,551,209,235 USDT |
| リップル（XRP） | ¥1,227,809,704,716 | ¥27.10 | 45,312,488,850 XRP |
| チェーンリンク（LINK） | ¥529,325,480,518 | ¥1,352.01 | 391,509,556 LINK |
| ビットコインキャッシュ（BCH） | ¥498,702,987,565 | ¥26,855.52 | 18,569,850 BCH |
| バイナンスコイン（BNB） | ¥425,473,973,838 | ¥2,946.36 | 144,406,561 BNB |
| ポルカドット（DOT） | ¥409,051,516,858 | ¥466.23 | 877,362,015 DOT |
| ライトコイン（LTC） | ¥408,394,316,999 | ¥6,200.62 | 65,863,460 LTC |
| カルダノ（ADA） | ¥347,973,208,162 | ¥11.18 | 31,112,484,646 ADA |
ビットコインへの期待②発行上限がある暗号資産(仮想通貨)
暗号資産には無制限にはいくらでも発行されるものと、発行上限が決められているものがあります。
発行上限がある中でも通貨によって上限数は異なります。
ビットコインの発行上限は2,100万 BTCと決められており、既に上限の約85%にあたる1780万 BTCが発行されています。
基本的にモノの価値は需要と供給で決まります。
欲しがる人（需要）が多く、供給数が少ないと価格が上がります。
今後、ビットコインを欲しがる人が増え続けると供給が足りなくなり、自然と価格が上がることとなります。
そういう意味では埋蔵量に限りのある金（ゴールド）に近いとも言えます。
ビットコインへの期待③今後も取引に欠かせない！取引所の基軸通貨としてのビットコイン
ビットコインは依然として取引所の基軸通貨です。
国際通貨の中で中心、支配的な役割を占め、為替や、国際金融取引で基準として採用されている通貨のこと。
基軸通貨とは – コトバンク
世界各国の為替市場では、世界中の通貨同士で直接取引しているのではなく、基軸通貨である米ドルを介して行われています。
たとえば、「香港ドル / 日本円」の場合、日本円を米ドルに交換し、米ドルを香港ドルに交換するという形となります。
暗号資産においても同じで、世界の取引所ではアルトコインの購入にはほとんどの場合ビットコインを介して行われています。
ビットコインは取引所運営にはかかせない暗号資産であり、暗号資産の中でも安定した流動性が見込めます。
日経ラジオパーソナリティーひろぴー
ビットコインはトレードにおいて、全暗号資産の中継地点のような役割があるぞ。
投資商品としての魅力
投資商品としての魅力の大きさもビットコインの将来性を考える上では重要です。
いくら実用性の評価が高くても投資家のマネーが流入してこないことにはなかなか価格は上がりません。
投資的強み①24時間365日トレードできる
株式投資の場合、平日の「朝9時から11時30分まで」（前場）と、「12時30分から15時まで」（後場）に市場が開きます。
FX（外国為替証拠金取引）の場合、24時間取引できますが、土日は市場が閉まるため取引できません。（正確には、月曜の午前7時前後～土曜の午前7時前後(アメリカが夏時間の時は6時前後)です。）
一方、暗号資産の場合、24時間365日市場が動いているためいつでも取引可能です。
会社勤めをしている場合、平日の夜間や土日にゆっくりと取引することもできるのです。
投資的強み②ボラティリティが高い
ボラティリティとは「価格変動の大きさ」のことです。
価格の変動幅が大きいほどボラティリティが高く、変動幅が小さいほどボラティリティが低いという言い方をします。
ビットコインはボラティリティが高く、一般的にはドル円の3～5倍程度のボラティリティがあると言われています。
ボラティリティの高さは通貨として考えた場合、リスクとなるのであまりいいことではありませんが、投資対象として見た場合、リスクとなるものの短期間で大きく儲けることができる可能性とみることもできます。
特にレバレッジを効かせて行うビットコインFXではボラティリティの高さは大きな魅力となります。
投資的強み③少額から取引できる
取引所によって違いますが、ビットコインは数百円～数千円の少額からでも始めることができます。
「ビットコインを初めて買ってみようかな？」という方でも、いきなり数十万円～数百万円の資金が必要と言われれば、ちょっと辞めておこうという方も多いでしょう。
でも、数百円からでも買えるとなればものは試しに買ってみようかなという方も多くいることでしょう。
ビットコイン投資を始めるためのハードルの低さは非常に重要ですね。
Coincheckは初期投資が少なくビットコインの取引を始めることのできるおすすめの取引所です。もしこの時点で興味がある方がいたらぜひ登録をご検討ください！
やさしい仮想通貨・ビットコインの始め方｜初心者でも5分でわかる買い方・購入ガイド
投資的強み④手数料がほとんどかからない
暗号資産だけでなく投資全般に言えることですが、トレードする際には「取引手数料」が必要となります。
ビットコインの場合は、トレードにかかる取引手数料は「無料」とされる場合が多く、低コストで取引できるのです！
仮想通貨・ビットコイン取引所 手数料ランキング｜安いのはココだ！30社をランキング形式で徹底比較！
金の価格と相関関係にある
ビットコインの価格は金価格と高い相関関係にあり、暗号資産のデジタルゴールドと呼ばれています。
株式市場が下落する際は、安全資産である金の価格が上昇しやすい特徴があります。
これは株式市場の先行き不透明感が下落相場によって強くなり、資産をなるべく安全な金で保有しようと考える投資家が多いからです。
そしてまさに2020年のコロナショックによる株式市場の大暴落時には、金価格は最高値を更新しました。
今回の暴落のように急激な下落では、金もビットコインもあらゆる市場が売られてしまいますが、下落後のパフォーマンスは株式市場よりも金市場の方が非常に強いです。
さらにビットコインは金価格と相関関係にあり、市場規模も株式市場や金市場と比べてまだまだ小さいので、少しの資金がビットコインに移動するだけで大きく上昇する可能性があります。
なぜビットコインと金に相関関係があるのかと言うと、ストックフロー比率が関係してきます。
世の中にあるストックと、市場に供給されるフローによって決まる。
この比率が高いほど、市場に流通しづらい価値の高いものと定義することができる。
金や銀、プラチナなどの貴金属は無限に生産できるものではないので、ストックフロー比率は高いです。
ビットコインも発行上限は2100万枚と上限があらかじめ設定されていますし、半減期によってマイニングで発行できる量もどんどん減っています。
つまりビットコインも金と同じようにストックフロー比率が高く、貴重な資産であると言えるのです。
ビットコイン(仮想通貨)の今後の課題
上昇する材料ばかりでなく、ビットコインの上昇を妨げる課題も存在します。
ビットコインに対する心配や課題を整理しておきましょう。
重要なのは主に以下の3点です。
- 暗号資産の規制
- 暗号資産の安全性・セキュリティーについての課題
- スケーラビリティー問題
ビットコインの規制
暗号資産に対する規制は国によって大きく違います。
日本は割と暗号資産に対する規制が整備されている国で、ルールを守ってきちんと暗号資産を取り扱っていこうという姿勢です。
反対に中国や韓国は暗号資産に対して厳しい姿勢を取っており、特に中国は国内での取引は禁止されています。
2018年1月の暴落は中国や韓国での暗号資産規制が原因とも言われています。
とはいえ暗号資産を規制することで価格が下落するのか？ということそうとも限りません。
きちんとしたルールを作ることによって、機関投資家などが参入しやすくなり、価格上昇の要因にもなります。
アメリカやフランスなどは世界で共通の枠組みを作るべきというスタンスを取っています。
2019年6月に大阪で開催されたG20サミットでは「マネーロンダリングおよびテロ資金供与への対策のための仮装資産や関連業社に対する新基準」の適用が承認されています。
国際社会で共通の暗号資産に対する枠組みを作っていくために新たな組織を設立することも決定しています。
単に全面禁止にするというような規制だとビットコインの上昇を妨げる要因になるでしょうが、詐欺やマネーロンダリングなどの犯罪を防止、投資家保護のための規制であれば、ビットコインの上昇にも寄与するのではないでしょうか？
今後も暗号資産に対する世界の規制の動きを注視していく必要があります。
ビットコインの安全性・セキュリティー
暗号資産のセキュリティについて考える際、「暗号資産そのものの安全性」と「暗号資産を保管する取引所の安全性」と分けて考える必要があります。
暗号資産(仮想通貨)そのものの安全性
暗号資産の根幹技術である「ブロックチェーン」はそもそも不正や改ざんに対して非常に強固であり、暗号資産のセキュリティは非常に高いと言えます。
とはいえまったく脆弱性がないわけではなく、過去にはイーサリアムプラットフォーム上で開発されていた「DAO」と呼ばれるスマートコントラクトにバグが見つかり、集まった資金150億円の3分の1以上を盗まれるという事件がありました。
参考 The DAO 事件から１年 ? 熱狂する ICO バブルと、これからの資金調達手法 - Akinori Machino - Mediumこの事件によりイーサリアムプラットフォームはEthereum (ETH) と Ethereum Classic (ETC)に分裂するという事態にまでなっています。
脆弱性とはまた違いますが、「ビットコインの51%問題」というものもあります。
ビットコインの51%問題とは、特定のマイナーが全体の51%以上の計算能力を持ってしまうと、そのグループにビットコインのブロックチェーンが思いのまま操作されてしまうという問題です。
現実的には特定のグループが51%以上の支配をすることは不可能だと言われていますが、ビットコインの仕組み上、51%以上とまで行かなくても、高い計算能力を持つマイナーの発言力が強くなる傾向があります。
これらの問題は常に議論されており、改善が望まれています。
暗号資産(仮想通貨)を保管する取引所の安全性
暗号資産の危険性といえばもっとも身近な問題が取引所に対するハッキング等による盗難の問題です。
直近でも、ビットポイント、バイナンス、Zaif、コインチェックなど多くの取引所が不正流出の被害に遭っています。
参考 BITPointがハッキング被害、35億円相当の暗号資産が不正流出暗号資産Watch 参考 取引所バイナンスでハッキング被害 約44億円分のビットコインが引き出されるコインテレグラフジャパン 参考 Zaif、不正アクセスでビットコインなど約67億円相当流出ITmedia 参考 コインチェック事件をわかりやすく解説！その原因、今後の対応は？マネラボ取引所で暗号資産の盗難事件が起こる度に暗号資産は多かれ少なかれ下落しますし、一般の人々の間でも「やっぱり暗号資産は危険なんだ。」という不安が広まってしまい業界全体の発展の妨げになります。
取引所各社はハッキングなどの対策には力を入れていますが、構造上100%安全な対策はありません。
限りなく100%に近づけるための対策を絶え間なく実施していくしかありません。
話は変わりますが、昔に比べると銀行強盗は激減しているそうです。
振り込め詐欺などの特殊詐欺に移行しているというのもありますが、金融機関の防犯対策が進んだことにより、昔より難易度が上がり割に合わなくなってきたことも要因として考えられるそうです。
取引所へのハッキングも取引所のセキュリティ対策が進めば、割に合わなくなり激減するときが来るかもしれませんね。
参考 銀行強盗「割に合わず」激減 特殊詐欺に移行か産経ニューススケーラビリティー問題
ビットコインは取引（トランザクション）のスループット力が高くないため、トランザクションが集中してしまうと承認処理が間に合わず、送金や決済の処理が非常に遅くなってしまう上、取引手数料が高騰するという問題があります。
これがスケーラビリティ問題です。
特にビットコインは1ブロックのサイズが1MBに制限されており、すぐにブロックが満タンになってしまい処理速度が遅くなってしまいます。
後発組のアルトコインではこれらの問題を解消したものも登場しており、今後もビットコインがナンバーワンの暗号資産であり続けるためには絶対に解決しなければいけない課題です。
スケーラビリティ問題をどうするかは今までに何度もビットコインのマイナーたちの間で議論されてきており、そのたびに対応方法を巡って意見が紛糾しています。
スケーラビリティ問題の対応方法としては主に下記の4つがあります。
- 1ブロックのサイズ上限を上げる
- ブロックに書き込む取引データを縮小する
- ブロックが生成される時間を短縮する
- ブロックチェーンの外で処理を行う
1ブロックのサイズ上限を上げる
ブロックの容量を大きくすれば一度に処理できるトランザクションも増えてスケーラビリティ問題も解決するという方法です。
ただしこれには弊害もあり、容量が増えるとマイニングにかかる負荷も大きくなり、小規模なマイニング業者がビットコインから徹底し、大規模なマイニング業者による独占につながるという恐れがあります。
また実施するためにはハードフォーク（旧バージョンと互換性のないアップデート）が必要となります。
実際、この案を実施する派としない派で意見が対立し、2017年8月1日に1ブロックのサイズを拡大した「ビットコインキャッシュ」がビットコインから分裂して誕生しました。
ブロックに書き込む取引データを縮小する
「Segwit」と呼ばれるデータ圧縮技術を使い取引データを縮小し、同じブロックサイズでも書き込めるデータを増やそうという方法です。
これは既にビットコインに採用されていますが、普及率は30%程度にとどまっています。
ブロックが生成される時間を短縮する
現在、ビットコインは10分に1つのブロックを生成する設定となっています。
この設定を5分に1つや3分に1つといった具合にブロック生成時間を短縮してしまえば、スケーラビリティ問題は解決します。
ただしこれにも弊害があります。
ブロックチェーンの枝分かれが発生しやすくなり2重払いなどのトラブルが発生しやすくなり、脆弱性が高まります。
マイナーの間で合意が得られれば実装できますが、恐らく合意が得られることはないでしょう。
ブロックチェーンの外で処理を行う
ブロックチェーンの外で取引を行い、ある程度、取引が終了した後でブロックチェーンに書き込むという方法です。
ブロックチェーンに書き込む回数が減るので処理速度が圧倒的に速くなります。
この方法はライトニングネットワークやサイドチェーンと呼ばれ、ビットコインへの実装が検討されています。
ただしこれもセキュリティ面に課題があり、今すぐの実装はなかなか難しそうな状況です。
さらにライトニングネットワークを実装するには、ビットコインのハードフォークが必要になるため、またビットコインが分裂することになるかもしれません。
ビットコイン(仮想通貨)の買い方
ビットコインは暗号資産を売り買いできる「取引所」や「販売所」で購入することができます。
ビットコインを購入するには取引所の口座に日本円を入金する必要があります。
ビットコインを購入するステップは以下の通りです。
- 「取引所」や「販売所」に登録
- コンビニや銀行から入金
- ビットコインを買う
ビットコインを買う方法はたったこれだけで、とっても簡単です。
取引所へ初めて登録する方や、購入する方はこちらに詳しい手順が書いてあるので参考にしてみてください！
ビットコインの買い方・購入方法を完全ガイド！【3ステップで簡単】～初心者が失敗しないために気をつけるべきこと～
また暗号資産の「取引所」や「販売所」はたくさんあります。
中でも、冒頭でおすすめしたCoincheck(コインチェック)に登録していれば、とても簡単にビットコインを購入できます。
コインチェックは、ビットコインだけでなく、リップルやイーサリアムなど、15種類の暗号資産が取引可能です！
Coinchceckの口座さえ持っていれば、ビットコインだけでなく、暗号資産取引の大半を行うことができるので、暗号資産を取引する方には必須の取引所です。
