ビットコインの今後はどうなる！？2020年以降の予定と相場を大予想

2017年末～2018年初頭には220万円の最高値を付けた後は失速し、2018年末には30~40万円まで下落しました。

その後、少し持ち直し2019年8月現在、1 BTC ＝ 100万円ちょっとで推移しています。

2009年に誕生して以来、暴騰と暴落を繰り返しつつも成長を続けてきたビットコインですが、今後はどうなっていくのでしょうか？

この記事ではビットコインの仕組みや特徴、過去の歴史も踏まえながら、今後ビットコインはどうなっていくのか？を徹底的に検証しています。

「ビットコインに興味があるけど、今から買っても今後、価格は上昇する？」

「今後、ビットコインの価値がゼロになって、消えてなくなったりしない？」

など、ビットコインに興味があるけど、ビットコインの今後が気になって、イマイチ踏み切れない方はぜひ最後までご覧ください。

まずはビットコインの基本について復習しておこう

テレビや多くのメディアで解説されていますので、初めて耳する方はいないと思いますが、復習もかねてビットコインの基本について理解を深めておきましょう。

ビットコイン（BTC）の今後の分析をする前に、しっかりと仕組みを理解していることが何よりも大切です。

ビットコインの誕生

ビットコインとは、2008年に「Satoshi Nakamoto（サトシ ナカモト）」と名乗る人物がインターネットのフォーラムに発表した論文を元に、有志によって開発された『世界初の仮想通貨』です。

ちなみに2018年に開催されたG7において、「Virtual（仮想）Currency（通貨）」ではなく、「Crypto（暗号）Asset（資産）」と呼び、正確な呼び方は「仮想通貨」ではなく「暗号資産」に変更しようとする流れとなっています。

コンピューター上のデータなので、日本円や米ドルなどのように紙幣やコインなどの実物はありませんが、日本円や米ドルと同じ様に取引の決済に使用できる通貨の一種といえます。

2009年10月に初めてビットコインに価格がつきました。

価格は5,050 BTC ＝ 5.02ドルで、当時のレートで1 BTC ＝ 0.07円ほどでした。

この価格はビットコインの新規発行や取引にかかる電気代から計算したと言われています。

初めて買い物の決済に使われたのは2010年5月のことです。

米フロリダ州のプログラマー「ラズロー・ハニエツ（Laszlo Hanyecz）」が、「誰か1万BTCをピザ2枚と交換してくれないか？」とビットコインフォーラムに書き込んだことがきっかけです。

その書き込みを見たロンドン在住の学生ジェレミー・スターディヴァント（Jeremy Sturdivant）が、クレジットカードで宅配ピザ店「Papa Johns」でピザ2枚を注文。

そのピザが無事にラズローの元へ届き、ラズローはジェレミーへ1万BTCを支払いました。

この取引が成立した5月22日は「ビットコインピザデー」として、ビットコインユーザーの間でちょっとしたお祭りになったりします。

ちなみに1万BTCは現在の価格だと約100億円にもなっています！

現在は、日本でもDMM.com、ビックカメラ、コジマ、スフマップ、メガネスーパーなど様々なサイトやお店でビットコイン決済が利用でき、今後も活用シーンが広がっていくことが期待されています。

ビットコインの仕組みとメカニズム

ビットコインはなぜこれほど注目され、世の中に広まっていっているのか？

日本円や米ドルなどのいわゆる法定通貨や、WAONや楽天Edy、Suicaなどの電子マネーと何が違うのか？

ビットコインが今後も成長を続けていけるのかを考えるために、ビットコインの仕組みやメカニズムについてきちんと知っておきましょう。

ビットコインが従来の法定通貨や電子マネーと違う点は、次の2つの仕組みに支えられているからです。

ブロックチェーンとは？ － その仕組みと特徴 －

ブロックチェーン（Blockchain）とは、日本語で「分散台帳管理技術」「分散型ネットワーク」とも呼ばれ、ビットコインを始めとする仮想通貨の中核をなす技術です。

ブロックチェーンは台帳なので、ビットコインが2009年に誕生してから現在までの全ての取引が記録されています。

ブロックチェーンでは、決済や送金などの取引データを「ブロック」と呼ばれる塊にして記録していきます。

その際、ブロックとブロックを鎖（チェーン）のようにつなげていきます。

だから「ブロックチェーン」と呼ばれているのです。

ビットコインの基盤となる仕組みであるブロックチェーンは、複数の取引の塊（ブロック）の情報を繋げる（チェーン）ことで過去データの改ざんがないかを確認しています。

ブロックチェーンは、インターネット革命以来の『第四次産業革命』として様々なメディアで取り上げられており、取引履歴の改ざんができない非常に強固なシステムとして注目を集めています。

マイニングとは？ － その仕組みと特徴 －

マイニング（mining）とは、直訳すると「採掘」という意味で、石油や金などの鉱物を掘り出すことを言います。

ビットコインにおけるマイニングとは、『取引データを承認する作業』のことを指します。

承認作業をした者には新しく作成されたビットコインで報酬が支払われます。

これが石油や金などを採掘する作業をイメージさせることから「マイニング」と呼ばれています。

ビットコインの取引はマイニングなくしては成立しません。

では具体的に「マイニング ＝ 承認作業」とは何をしているのでしょうか？

ブロックチェーンにおいて、取引データは「トランザクション」と呼ばれ、複数のトランザクションをまとめて「ブロック」を作ります。

上記のポイントをチェックして承認作業をしてから、ブロックをブロックチェーンにつなげていきます。

マイニングでは、ブロックチェーンに記録されている過去の膨大な取引記録の整合性をチェックするため、ものすごい量の計算処理をする必要があります。

この一連の計算作業を『マイニング』と呼び、マイニングを行う人を『マイナー』と呼びます。

マイナーは世界中にたくさんいて、中国では数万台のコンピューターを設置した専用のマイニング工場で行われていたりします。

ビットコインの価格暴落の歴史

1BTC ＝ 約0.074円から始まったビットコインも現在は1BTC ＝ 100万円ほどになりました。

猛烈なスピードで成長してきたビットコインですが、ずっと右肩上がりだったわけではなく、過去には何度も暴騰と暴落を経験しています。

価格が上昇して投資家を喜ばせたかと思いきや、様々な要因によって暴落し、多くの投資家に失望されながらも暴騰と暴落を繰り返しながら成長してきたのです。

ここでは過去の主なビットコインの暴落に焦点を当て、その原因を考えることでビットコインの今後について検証する材料にしたいと思います。

今までの主なビットコインの暴落と関連する出来事

時系列で過去のビットコインに起こった暴落を、その原因となる出来事とともに紹介しています。

2011年6月：メディアに初登場も、マウントゴックスのハッキング事件により暴落

出典：ビットコインの歴史と価格推移 – ビットコインの解説 | Bitcoin日本語情報サイト

2011年4月にアメリカのニュース雑誌「TIME誌」にビットコインが登場しました。

主要なメディアで初めてビットコインが取り上げられたことで、ビットコインの価格は急騰し100円以下だったビットコインは一時1,400円以上まで急騰しました。

しかし2011年6月、当時最大の仮想通貨取引所であったMt.Gox（マウントゴックス）がハッキング被害を受け、115億円相当のビットコインを盗まれる事件がありました。

この事件によって、1BTC200円台まで暴落する結果となりました。

取引所のセキュリティーが問題視されるきっかけとなった事件であったともいえます。

2013年12月：中国が国内でのビットコイン取引禁止を発表

出典：ビットコインの歴史と価格推移 – ビットコインの解説 | Bitcoin日本語情報サイト

2013年12月4日には、NHKで初めてビットコイン特集が組まれ価格が急騰。

一時、1BTC ＝ 10万円を超え最高値を更新しました。

しかし、その翌日の2013年12月5日、中国政府が国内の金融機関によるビットコインの取り扱い禁止令を発表。

この結果、中国国内の仮想通貨取引所が一時サービスを停止するなど市場の混乱を招き、ビットコインの価格が暴落することになりました。

2014年2月：マウントゴックス破綻による暴落

出典：ビットコインの歴史と価格推移 – ビットコインの解説 | Bitcoin日本語情報サイト

世界最大の取引所であったMt.Gox（マウントゴックス）がハッキングによる損失によって破産したとして取引所を閉鎖しました。

これによりマウントゴックスにビットコインを保管していた多くのユーザーが損失を被ることとなりました。

ちなみにお笑い芸人のロンドンブーツ1号2号の田村淳さんも、早くからビットコインに興味を持ち、マウントゴックスにビットコインを保管していた一人でした。

マウントゴックスが破綻した際に「俺のビットコインどうなるんだろうか…」と不安な心境を吐露しています。

俺のビットコインどうなるんだろうか‥

— 田村淳 (@atsushilonboo) February 26, 2014

この事件により9～10万円台で推移していたビットコインは一気に3万円台まで暴落しました。

2015年1月：イギリスの取引所「BitStamp」がハッキング被害に遭う

出典：ビットコインの歴史と価格推移 – ビットコインの解説 | Bitcoin日本語情報サイト

2015年1月、マウントゴックスが取引所を閉鎖してから世界最大のビットコイン取引所となっていたイギリスの仮想通貨取引所「BitStamp」でハッキング被害が発覚。

約500万ドル相当（約5億円）のビットコインを盗まれました。

市場が混乱し、3万円台から2万円台まで価格が下落しました。

しかしその影響は軽微なもので上昇と下落を繰り返しながらも、全体的には2015年～2017年末くらいまで長く続く右肩上がりのトレンドに入りました。

2018年1月：コインチェックのハッキング

出典：ビットコインの歴史と価格推移 – ビットコインの解説 | Bitcoin日本語情報サイト

2015年～2017年末くらいまで長く右肩上がりの成長を続け、2017年12月には1BTC ＝ 220万円という最高値を記録しました。

しかし2018年に入りバブル崩壊の兆しが見え始め、2018年1月26日には、日本の大手取引所「Coincheck（コインチェック）」が、ハッキングにより約560億円相当のNEM（ネム）が不正流出したと発表。

市場の不安を招き、ビットコインも一気に100万円以下まで暴落しました。

その後も長い下降トレンドが続き、2018年12月には1BTC ＝ 40万円台まで値下がりすることとなりました。

ビットコインが暴落した理由

これらの暴落の原因としては、取引所のセキュリティー問題から政治的制限などが挙げられます。

マウントゴックスやBitStamp、コインチェックだけでなく、過去には多くの取引所でハッキング被害が発生し、多くのビットコインを始めとする仮想通貨が不正流出しています。

最近では日本の取引所「BITPoint（ビットポイント）」、世界最大の取引所「Binance（バイナンス）」でも仮想通貨の不正流出事件は発生しています。

これらの事件が起こると「やはりビットコインは危険なのではないか？」「法定通貨に換金しておこう」という流れとなり、ビットコインの暴落につながります。

また各国の仮想通貨に対する規制もビットコインの暴落につながります。

特に注意なのが中国の動向です。

中国は国内の金融機関のビットコイン取引を禁止するなど、仮想通貨に厳しい姿勢を取っている国です。

一方、安価な電気代を背景にビットコインの一大マイニング産地でもあります。

中国でマイニングが禁止されてしまうとビットコインの大暴落につながる恐れもあります。

中国の動向には特に注意を払っておきましょう。

大暴落からでも復活できるビットコインの強み

ビットコインはこれまで何度も暴落していますが、そのたびに復活してきました。

直近だと2018年には長らく30～40万円付近をウロウロしていましたが、2019年4月に突然の上昇を開始、一時120万円を超えるなど大きな値上がりを記録しました。

2019年8月現在、1BTC 100万円ほどで推移しています。

暴落するたびに「もうビットコインはダメだ。」とささやく人も多かったですが、そのたびに不死鳥のように復活してくるビットコインの強みとは一体何なのでしょうか？

ビットコインの強みを理解するために、「ビットコインだけでなく、仮想通貨そのものへの期待」「ビットコインならではの魅力」「投資商品としての魅力」の3つの面からビットコインについて分析していきます。

ビットコインだけでなく、仮想通貨そのものへの期待

仮想通貨はビットコインだけでなく、非常にマイナーなものまで入れれば1,000種類以上あります。

仮想通貨はこれまでの日本円や米ドル等の法定通貨だけの世界で発生していた不満や不便さを解決し、色々な面で世界を変えていくのではないか？と期待されています。

仮想通貨自体への期待が続く限り、ビットコインへの期待もなくならないわけですね。

仮想通貨自体への期待①銀行口座を必要としない

仮想通貨の台頭にもっとも危機感を感じ、変化を迫られているのが既存の銀行です。

これまでは資産の保管や給与などの振り込み、買い物等での銀行振込など、お金のやりとりには銀行口座を使うのが一般的でした。

しかし、仮想通貨の登場によって銀行口座が必ずしも必要ではない未来が近づいています。

仮想通貨はスマホさえがあれば、簡単に送金や決済ができるため、資産の保管や給与などの振り込み、買い物等での銀行振込など、従来、銀行口座を介していた取引が銀行を介さず、当事者同士で直接やりとりできるようになります。

実際、世界にはアフリカを中心に銀行口座難民と呼ばれる、貧困や住所がない等、様々な要因で銀行口座を持てない人は20億人以上います。

それらの人々にとってスマホさえあれば誰でも使える仮想通貨は、重要な金融インフラとして広まってきています。

仮想通貨自体への期待②送金の手数料とスピードが変わる

従来の銀行等を介した国際送金だと、送金が完了するまでに1週間以上かかる上、送金手数料も数千円かかりました。

仮想通貨はそれらの国際送金の世界を一変させると言われています。

たとえば、国際送金に特化した仮想通貨「リップル」を使って、国際送金をすれば数秒で送金が完了し送金手数料は数円で済みます。

特に企業間の取引の場合、リップルを使うことによって莫大なコストカットが可能になるため、多くの企業がリップルと提携し実証実験を行うなど大きな期待をされています。

仮想通貨自体への期待③法定通貨より資産保全価値が高い

日本円は「有事の円買い」と言われるくらい、安全性の高い法定通貨として世界でも人気です。

日本円以上もしくは同等に安全性の高い資産と言えば、金などの実物資産や米ドルくらいでしょうか。

しかし世界には自国政府の発行する法定通貨よりも仮想通貨の方が安全性が高いという国もあります。

たとえばアフリカのジンバブエという国では、ハイパーインフレが発生し自国通貨ジンバブエドルが紙切れ同然の価値に下がってしまっています。

反面、価値の下がった自国通貨よりもビットコインに人気が集中しジンバブエではビットコイン相場が急騰するという事態になっています。

過去にも2013年のキプロス危機の際、EU圏でビットコインが急騰するという出来事もありました。

日本も今後、人口が減少していき、新興国も勃興してくる中、いつまでも経済大国でいられるわけではありません。

毎年のように物価も上昇しています。

日本円をそのまま保有しているだけでは、相対的に資産は目減りしてしまいます。

ビットコインは国境を飛び越えるため、一国の経済事情のみに左右されません。

日本円だけでなく、資産保全価値の高いビットコインへの投資も検討した方がいいかもしれません。

仮想通貨自体への期待③ブロックチェーン技術への信頼度

「ブロックチェーンとは？」で解説したとおり、ブロックチェーンは不正や改ざんなどに非常に強いテクノロジーです。

取引履歴はすべて公開されており、国家や大企業などの権力者であっても恣意的に操作することはできません。

これらの技術としての強固さや民主的な面がブロックチェーンに大きな期待・信頼を集めています。

たとえば、通貨としての機能以外にも、食べ物の流通経路を追跡できたり、JASRACのような管理団体を介さずとも著作物に直接課金できたりといった汎用性がブロックチェーンにはあります。

不正や改ざんされにくい強固なシステム、権力者の都合に左右されない民主性、色々なシーンに応用できる汎用性など、ブロックチェーンにかかる期待は大きいです。

ビットコインならではの魅力

仮想通貨の元祖でありながら、いまだに一番人気の高い仮想通貨なのがビットコインです。

イーサリアムやリップル、　ビットコインキャッシュなど、ビットコインの弱点を改善した後発組の仮想通貨も多く登場している中、いまだに高い人気を集めるビットコインならではの魅力とは何でしょうか？

暗号通貨の中でも群を抜いた知名度と時価総額

ビットコインは初めてできた仮想通貨のため、数ある仮想通貨の中でもっとも長い歴史を誇ります。

そのおかげで抜群の知名度と時価総額の高さを誇ります。

あまりITや金融について詳しくない方でも、「仮想通貨」や「暗号通貨」という言葉や、「イーサリアム」「リップル」は知らなくても、「ビットコイン」なら聞いたことがあるという方は多いのではないでしょうか？

初めて仮想通貨を買ってみようという方も「やっぱりまずはビットコインかな？」とビットコインを買う方も多いです。

価格が暴落してしまっても知名度が高いことで、一定数の投資が引き戻されて価格回復につながる可能性があります。

そのおかげもありビットコインは1,000以上ある仮想通貨の中でも時価総額が1位となっています。

仮想通貨の時価総額TOP10

2019年8月19日現在（CoinMarketCapより）

発行上限がある仮想通貨

仮想通貨には無制限にはいくらでも発行されるものと、発行上限が決められているものがあります。

発行上限がある中でも通貨によって上限数は異なります。

ビットコインの発行上限は2,100万 BTCと決められており、既に上限の約85%にあたる1780万 BTCが発行されています。

基本的にモノの価値は需要と供給で決まります。

欲しがる人（需要）が多く、供給数が少ないと価格が上がります。

今後、ビットコインを欲しがる人が増え続けると供給が足りなくなり、自然と価格が上がることとなります。

そういう意味では埋蔵量に限りのある金（ゴールド）に近いとも言えます。

今後も取引に欠かせない！取引所の基軸通貨としてのビットコイン

ビットコインは依然として仮想通貨取引所の基軸通貨です。

国際通貨の中で中心、支配的な役割を占め、為替や、国際金融取引で基準として採用されている通貨のこと。
基軸通貨とは – コトバンク

世界各国の為替市場では、世界中の通貨同士で直接取引しているのではなく、基軸通貨である米ドルを介して行われています。

たとえば、「香港ドル / 日本円」の場合、日本円を米ドルに交換し、米ドルを香港ドルに交換するという形となります。

仮想通貨においても同じで、世界の仮想通貨取引所ではアルトコインの購入にはほとんどの場合ビットコインを介して行われています。

ビットコインは仮想通貨取引所運営にはかかせない仮想通貨であり、仮想通貨の中でも安定した流動性が見込めます。

投資商品としての魅力

投資商品としての魅力の大きさもビットコインの将来性を考える上では重要です。

いくら実用性の評価が高くても投資家のマネーが流入してこないことにはなかなか価格は上がりません。

投資的強み①24時間365日トレードできる

株式投資の場合、平日の「朝9時から11時30分まで」（前場）と、「12時30分から15時まで」（後場）に市場が開きます。

FX（外国為替証拠金取引）の場合、24時間取引できますが、土日は市場が閉まるため取引できません。（正確には、月曜の午前7時前後～土曜の午前7時前後(アメリカが夏時間の時は6時前後)です。）

一方、仮想通貨の場合、24時間365日市場が動いているためいつでも取引可能です。

会社勤めをしている場合、平日の夜間や土日にゆっくりと取引することもできるのです。

投資的強み②ボラティリティが高い

ボラティリティとは「価格変動の大きさ」のことです。

価格の変動幅が大きいほどボラティリティが高く、変動幅が小さいほどボラティリティが低いという言い方をします。

ビットコインはボラティリティが高く、一般的にはドル円の3～5倍程度のボラティリティがあると言われています。

ボラティリティの高さは通貨として考えた場合、リスクとなるのであまりいいことではありませんが、投資対象として見た場合、リスクとなるものの短期間で大きく儲けることができる可能性とみることもできます。

特にレバレッジを効かせて行うビットコインFXではボラティリティの高さは大きな魅力となります。

投資的強み③少額から取引できる

取引所によって違いますが、ビットコインは数百円～数千円の少額からでも始めることができます。

「ビットコインを初めて買ってみようかな？」という方でも、いきなり数十万円～数百万円の資金が必要と言われれば、ちょっと辞めておこうという方も多いでしょう。

でも、数百円からでも買えるとなればものは試しに買ってみようかなという方も多くいることでしょう。

ビットコイン投資を始めるためのハードルの低さは非常に重要ですね。

金の価格と相関関係にある

ビットコインの価格は金価格と高い相関関係にあり、仮想通貨のデジタルゴールドと呼ばれています。

株式市場が下落する際は、安全資産である金の価格が上昇しやすい特徴があります。

これは株式市場の先行き不透明感が下落相場によって強くなり、資産をなるべく安全な金で保有しようと考える投資家が多いからです。

そしてまさに2020年のコロナショックによる株式市場の大暴落により、金価格は最高値を更新し続けています。

今回の暴落のように急激な下落では、金もビットコインもあらゆる市場が売られてしまいますが、下落後のパフォーマンスは株式市場よりも金市場の方が非常に強いです。

さらにビットコインは金価格と相関関係にあり、市場規模も株式市場や金市場と比べてまだまだ小さいので、少しの資金がビットコインに移動するだけで大きく上昇する可能性があります。

なぜビットコインと金に相関関係があるのかと言うと、ストックフロー比率が関係してきます。

金や銀、プラチナなどの貴金属は無限に生産できるものではないので、ストックフロー比率は高いです。

ビットコインも発行上限は2100万枚と上限があらかじめ設定されていますし、半減期によってマイニングで発行できる量もどんどん減っています。

つまりビットコインも金と同じようにストックフロー比率が高く、貴重な資産であると言えるのです。

今後成長が予測されるビットコインはどう購入できるの？

ビットコインは仮想通貨を売り買いできる「取引所」や「販売所」で購入することができます。

ビットコインを購入するには取引所の口座に日本円を入金する必要があります。

ビットコインを購入するステップは以下の通りです。

ビットコインを買う方法はたったこれだけで、とっても簡単です。

仮想通貨の「取引所」や「販売所」はたくさんあります。

中でも、冒頭でおすすめしたCoincheck(コインチェック)に登録していれば、とても簡単にビットコインを購入できます。

Coincheckは、ビットコインだけでなく、リップルやイーサリアムなど、12種類の仮想通貨が取引可能です！

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Coincheckの口座さえ持っていれば、ビットコインだけでなく、仮想通貨取引の大半を行うことができるので、仮想通貨を取引する方には必須の取引所です。

ビットコインを購入できるおすすめ取引所３選

先ほどもご紹介しましたが、仮想通貨取引所の中でも、特にオススメなのは、CoinCheck（コインチェック）、『DMM Bitcoin』などの金融庁から認可を受けた大手の仮想通貨取引所です。

これからビットコインの購入におすすめな取引所を３つご紹介します。

一番のおすすめはビットコインの取引手数料無料のCoincheckです。

CoinCheck(コインチェック)

最後に、マネックスグループが運営するCoinCheck(コインチェック)をご紹介します。

CoinCheckの特徴は、仮想通貨の取引手数料が無料というところです。

また、CoinCheckといえば気になるのはセキュリティですが、東証一部上場企業のマネックスグループに買収されてからしっかり対策がされています。

そのセキュリティレベルは、2019年1月に金融庁から仮想通貨交換業者として認可を受けるレベルにまで高く評価されています。

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bitFlyer(ビットフライヤー)

まずは、一番おすすめのbitFlyerをご紹介します。

bitFlyerは、大手メガバンクを持つ、三菱UFJキャピタルや、みずほフィナンシャルグループなどが出資する国内最大級の仮想通貨取引所です。

bitFlyerは、普通の仮想通貨取引所ではなく、“販売所”の機能も持っており、すぐに仮想通貨を購入することができるだけでなく、あらかじめ価格を把握してビットコインを購入することができます！

（取引所で心配になりがちな、「思ったより高く買ってしまった…。」なんてことがなくて良いですね！）

また、bitFlyerでは、唯一「成行」と「指値」以外の取引に対応もしているので、投資中上級者の方にもおすすめできます。

スマホアプリも使いやすいと評判で、「スマホ一つでビットコインを購入したい！」という方にも、bitFlyerはおすすめです。

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DMM bitcoin（DMMビットコイン）

出典：https://bitcoin.dmm.com/

次にご紹介する『DMM Bitcoin』は、大手DMMが運営する仮想通貨取引所です。

ビットコインをはじめ、仮想通貨のレバレッジ取引が評判の仮想通貨取引所です。

DMM bitcoinには、以下のような特徴があります。

DMM bitcoinの特徴は、通常の仮想通貨の取引と仮想通貨のレバレッジ取引の両方を、手軽に行える点です。

スマホのアプリで4分割表示ができるなど、使いやすさに定評があります。

スマホで本格的なレバレッジ取引が可能なので、ビットコインでレバレッジ取引をしたい方に『DMM Bitcoin』がオススメです！

ちなみに、今なら、口座開設で1,000円のキャッシュバックキャンペーンを実施中です！

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2019年！ビットコインの上昇が見込める理由

2019年8月現在、ビットコインは100万円前後で推移していますが、ビットコインのポテンシャルはこんなものではありません。

2017年末には220万円の最高値を記録していますが、2019年～2020年にかけて最高値を更新するのではないか？と言われています。

ビットコインの上昇が見込める理由を解説していきます。

承認されれば価格高騰も！ビットコインETF

ビットコインETFが承認されるかどうかに注目が集まっています。

ビットコインを加えたETFを上場するためには、金融当局の承認を得る必要があります。

今まで何度かアメリカのSEC（米国証券取引委員会）にビットコインETFが審査の申し込みをしましたが、いずれも未だ承認には至っていません。

ビットコインETFが承認されると次の3つの効果が期待できます。

ビットコインは株式などと比べるとまだまだ歴史は浅く、ギャンブルに近い投機と見られている風潮があります。

ビットコインETFは承認されれば「れっきとした金融商品」だと認定されたと見ることもでき、ビットコイン自体の信頼性が向上します。

現状、税制面や法規制でも曖昧な部分が多いビットコインですが、ビットコインETFは「証券」と分類される可能性が高く、そうなれば従来の証券に対する税制や法規制が適用されることになり、扱いが明確になります。

取り扱いが明確になれば、これまでビットコインに魅力を感じながらも参入できなかった機関投資家の莫大な資金が流れ込んでくることも期待できます。

個人投資家にとってもメリットが大きく、これまでビットコインで得た利益は雑所得に分類され、最高で45%もの所得税の対象となりました。

「証券」になれば「申告分離課税」を適用でき、一律20%の税率になる可能性もあります。

最終的には多くの資金が仮想通貨業界に流入することでビットコインの信頼性向上につながります。

価格が高騰も！ビットコインの半減期

ビットコインは半減期を迎えると価格が高騰する傾向が高いといわれています。

半減期によって市場で発行されるビットコインの供給量を減らし、インフレを防いでいます。

流通するビットコインの量が減少するために価格が上昇します。

半減期前後は投資目的で資金が流入する可能性があるため、2019年後半頃から価格も上昇していくことが予想されます。

今後のビットコインを左右する！ライトニングネットワーク

今後のビットコインの価格の上昇を支えるものとしてライトニングネットワークの実装があります。

ライトニングネットワークを簡単に言うと、ブロックチェーンの外で取引処理を行うことで送金時間の短縮や少額取引を可能にすることです。

現在のビットコインには下記のような問題点があります。

少額・高頻度の取引をビットコインで低コストで素早くできるようになれば、IoT機器の秒単位での課金、チップの支払い、コンテンツごとの切り売りなど、様々なシーンでのビットコインの活用が期待できます。

ライトニングネットワークの詳しい仕組みについては少し難しいため省略しますが、ライトニングネットワークが実装されることにより、ビットコインが現在、直面している課題を改善することができます。

ビットコインの機能が改善され、価値が高まることで価格の回復につながると考えられます。

ただし、ライトニングネットワークを実装するにはハードフォークの必要があるため、実際に実装されるかどうかは未知数です。

仮想通貨事業への大手企業の参入

大手企業が続々と仮想通貨事業へ参入したり、参入予定を発表しています。

大企業は多くの優秀な人間が、将来性、得られるリターン、リスクなど様々な要件を勘案した上で、慎重に新規事業への参入を決定します。

動くお金もケタ違いに大きくなりますので、仮想通貨業界の市場規模拡大につながります。

2019年の仮想通貨業界への参入済み大手企業と参入予定の企業をいつくかピックアップしてみました。

仮想通貨取引所「ディーカレット」

2019年3月に金融庁に認可され、正式な仮想通貨取引所として同年4月にサービスを開始したディーカレットは、株式会社インターネットイニシアティブを筆頭株主として、電通、メガバンク、JR東日本など大手企業19社が出資してできました。

Suicaへの仮想通貨チャージも開始検討するなど、仮想通貨が社会に一気に浸透するきっかけとなるかもしれません。

→ ディーカレットの公式サイトはこちら

ディーカレットの登録はこちら

Yahoo! JAPAN

Yahoo! JAPANの子会社のZコーポレーションが出資する「TaoTao株式会社」が運営する仮想通貨取引所が「TAOTAO（タオタオ）」です。

ディーカレットと同じく金融庁認可済みで、2019年4月からサービス開始し、順調にユーザー数を増やしています。

→ TAOTAOの公式サイトはこちら

TAOTAOの登録はこちら

楽天

楽天グループは取引所「みんなのビットコイン」を買収し準備を進めていましたが、2019年8月19日に仮想通貨取引所「楽天ウォレット」を開始しました。

顧客から預かった資産はグループ会社の楽天信託株式会社で信託保全するなど、一歩進んだセキュリティ対策を施しています。

→ 楽天ウォレットの公式サイトはこちら

楽天ウォレットの登録はこちら

LINE

LINE株式会社は仮想通貨取引所「BITBOX」を2019年7月よりサービス開始しています。

ただし日本とアメリカを除くグローバルなサービス展開となっており、いまのところ日本からは利用できません。

マネーパートナーズ

大手FX業者のマネーパートナーズは早くから金融庁認可済みとなっていましたが、いよいよ2020年4月以降にサービス開始する予定とのことです。

OKWAVE

最大級のQ&Aサイト「OKWAVE」を運営する株式会社オウケイウェイヴは、仮想通貨取引所「株式会社LastRoots」の買収を2019年3月に発表しました。

自社サイト「OKWAVE」内で仮想通貨を使ったやりとりを可能にしていくとのことです。

Facebook

Facebookは「リブラ（Libra）」という新しい仮想通貨の開発を行っており、2020年の開始予定となっています。

Facebookは世界中に23億8000万人のアクティブユーザー数を抱え非常に影響力が大きいため、アメリカが「安全保障上の問題」とまで言ってFacebookのリブラを警戒する事態となっています。

IBM

世界的IT企業IBMが仮想通貨の保管・管理サービス（カストディ）を開始することを2019年3月に発表しました。

IBMはブロックチェーン関連の特許を300以上保有しており、仮想通貨ステラを使った国際送金サービスを推し進めるなど、仮想通貨への投資を積極的に行っています。

決済通貨として普及する可能性がある

ビットコインが他の仮想通貨よりも注目されている理由は決済通貨として普及する可能性が高いからです。

保有している方が多く、たくさんの国の人々に保有されているビットコインはインフラが整うことによって近い将来、決済通貨として利用される時がくるはずです。

決済通貨として完全に利用できるようになるには、まだまだ課題はありますが、発展途上国の人々が法定通貨ではなくビットコインで資産を保有し始めていることや、機関投資家がビットコインをポートフォリオに組み入れ始めていることを考えれば、それほど先の話ではないかもしれません。

仮想通貨に関しての法整備の進展

仮想通貨を使ったサービスを増やしインフラを整えるには、法整備の進展が鍵を握ります。

ビットコインが世界的に普及するには単に利用者が増えるだけではなく、各国政府の協力が必要不可欠になります。

なぜなら現状人々に利用されている通貨はドルや円といった法定通貨であり、この通貨の発行量は政府の中央銀行が管理しているからです。

政府としては法定通貨に変わるとされているビットコインを簡単に容認することはできないはずです。

ビットコインの利用を容認してしまえば、法定通貨が誰にも使われなくなってしまうからです。

ビットコイン決済サービスのインフラ自体はそこまで時間がかからず実現することはできると思いますが、法整備には時間がかかるでしょう。

コロナショック後の価格高騰

2020年のコロナショック後ビットコインは三角持ち合いを上にブレイクアウトして大幅な上昇を実現しました。

金価格の高騰や半減期、ブレイクアウト、定額給付金、途上国のビットコイン保有者増加、機関投資家の参入など価格上昇には様々な要因がありますが、間違いなく今回のコロナショックはビットコインに良い影響を与えているはずです。

コロナショック直後は株式市場と同じように暴落していましたが、現在はあっという間に回復して今年最高値を更新しています。

世界中のアナリスト達がビットコインに対して強気の見方をしており「第二のバブル」とまで言われています。

ビットコインは2019年いくらになる？価格予想！

2019年、ビットコインはいくらになるのか気になるところですよね？

2019年2月12日時点でのビットコインは39万円台でした。

その後、2019年4月にブレイクし上昇トレンドで反転、一時期120万円を超えるなど高騰しています。

短期では下落トレンドがみられますが、長期では上昇予測が多いです。

そもそも、仮想通貨はまだ比較的新しく、市場が成熟していません。

「為替市場」や「株式市場」と比較すると、まだまだ市場規模は1％程度。

これからビットコインを含め仮想通貨が徐々に普及していけば、これからビットコイン・仮想通貨の価格が大きく高騰することが予想されます！

著名人はビットコインがいくらになると予測する？

第一線で活躍する著名人はビットコインがいくらになるよ予測しているのでしょうか？

多くの著名人がビットコインの価格予測を発表していますが、いくつかピックアップしてみました。

ジョン・マカフィー氏［ウイルス対策ソフトMcAfee（マカフィー）創業者］

ジョン・マカフィー氏はビットコインの熱烈なファンとしても知られており、ビットコインの将来に非常に大きな期待を寄せている人物の一人です。

独自の仮想通貨「マカフィー・フリーダムコイン」の発行も計画しているとのこと。

そんなマカフィー氏ですが、「2020年末までにビットコインの価格は100万ドル（約1億円）を超える！」と大胆な宣言をしています。

「もし予測通りにならなければ自分のアソコを食べる！」とまで言っており、若干ネタ感も漂っていますが、ビットコインに大きな期待をかけていることが確かでしょう。

When I predicted Bitcoin at $500,000 by the end of 2020, it used a model that predicted $5,000 at the end of 2017. BTC has accelerated much faster than my model assumptions. I now predict Bircoin at $1 million by the end of 2020. I will still eat my dick if wrong. pic.twitter.com/WVx3E71nyD

? John McAfee (@officialmcafee) 2017年11月29日

ジャスティン・サン氏［仮想通貨トロン（TRX）発案者］

.@WINkorg has obtained a 2nd gaming license, Costa Rica Commercial Patent Certificate!! Making it now the most compliant blockchain gaming platform in the world! #WINk #WIN $WIN #TRON #TRX $TRX https://t.co/h7hYGZrFgG

— Justin Sun🌞 (@justinsuntron) August 17, 2019

仮想通貨トロンの発案者として有名なジャスティン・サン氏は、2019年のビットコインの価格を「3,000ドル～6,000ドル（約33万円～66万円）」と予測しています。

2019年8月現在は100万円前後で推移していますので、割と抑えめな予測だったようですね。

若林栄四 氏［元三菱UFJ銀行為替ディーラー］

若林栄四 氏は、東京銀行（現三菱UFJ銀行）で凄腕為替ディーラーとして名を馳せた後、勧角証券アメリカ（現みずほ証券）の執行副社長を経て、現在は独立しニューヨーク在住の伝説の為替ディーラーです。

そんな若林氏のビットコインの中長期で見た強気の予想は「2024年第四半期あたりに3万～3万5000ドル（約325～380万円）」となっています。

AI・Webbotはどう予測する？

WebBot(ウェブボット)とは、ビッグデータを用いた情報収集分析プログラムのことです。

ウェブ上の掲示板やブログ、TwitterなどのSNSでの発言内容を分析し、未来の出来事を予測します。

過去には2018年年明けのビットコインの高騰やネム・イーサリアムなどの価格上昇を的中させたこともあり、WebBotの価格予測は多くの注目を集めています。

WebBotの2019年のビットコイン価格の予想は「2019年内に220万円に到達する」とされています。

絶妙にあり得そうな価格なので、期待が膨らみますね！

2020年以降のビットコイン予想！

2017年に大いに盛り上がった盛り上がった仮想通貨バブルの後、2018年から2019年3月頃まで長い下降トレンドが続きました。

「もうビットコインは終わった。」「これ以上ビットコインの価格は上がらないだろう。」などという声も多く聞かれました。

しかし2019年4月に突然ブレイクし、ビットコインの価格は再び高騰を開始、30万円まで低迷していたビットコインが一時120万円を超える高騰となりました。

2019年8月19日現在は100万円前後で推移しています。

これによりビットコインは長い下降トレンドからのヨコヨコ展開から、一気に上昇トレンドに転換し、2019年～2020年にかけてビットコインは上昇していくという予測が多数を占めています。

2020年6月の半減期に向けて史上最高値を更新するかも！？

ビットコインの次回の半減期は2020年6月の予定です。

過去の半減期の際にもビットコイン価格は大幅に上昇しており、2012年には4倍、2016年にはわずか半年で2.5倍に上昇しています。

過去の半減期の時よりも現在はビットコインを取り巻く環境は整備されてきており、企業や機関投資家などの莫大なマネーが徐々に流れ込んできている状況です。

既に最高値を記録した2017年12月の出来高も超え始めており、ビットコインの価格が上昇していくことはほぼ間違いないでしょう。

ビットコインのETFは2020年？！

ビットコインのETFの承認は2019年2月と言われていましたが、米国の政府閉鎖などの影響を受け、先延ばしになりました。

ETFの申請は2019年1月24日に申請取り下げを余儀なくされ、さらなる資料が追加され再申請されている状況です。

再申請中のVanEck社のCNBCでの発言によると2020年にビットコインのETF承認が予測されており、このために、すでに米国規制当局の元にある大手取引所であるナスダックやIXEなどの仮想通貨市場参入が必要かもしれないと言われています。

ビットコインの上昇を妨げる課題とは？

上昇する材料ばかりでなく、ビットコインの上昇を妨げる課題も存在します。

ビットコインに対する心配や課題を整理しておきましょう。

仮想通貨の規制についての課題

仮想通貨に対する規制は国によって大きく違います。

日本は割と仮想通貨に対する規制が整備されている国で、ルールを守ってきちんと仮想通貨を取り扱っていこうという姿勢です。

反対に中国や韓国は仮想通貨に対して厳しい姿勢を取っており、特に中国は国内での仮想通貨取引は禁止されています。

2018年1月の暴落は中国や韓国での仮想通貨規制が原因とも言われています。

とはいえ仮想通貨を規制することで価格が下落するのか？ということそうとも限りません。

きちんとしたルールを作ることによって、機関投資家などが参入しやすくなり、価格上昇の要因にもなります。

アメリカやフランスなどは世界で共通の枠組みを作るべきというスタンスを取っています。

2019年6月に大阪で開催されたG20サミットでは「マネーロンダリングおよびテロ資金供与への対策のための仮装資産や関連業社に対する新基準」の適用が承認されています。

国際社会で共通の仮想通貨に対する枠組みを作っていくために新たな組織を設立することも決定しています。

単に全面禁止にするというような規制だとビットコインの上昇を妨げる要因になるでしょうが、詐欺やマネーロンダリングなどの犯罪を防止、投資家保護のための規制であれば、ビットコインの上昇にも寄与するのではないでしょうか？

今後も仮想通貨に対する世界の規制の動きを注視していく必要があります。

仮想通貨の安全性・セキュリティーについての課題

仮想通貨のセキュリティについて考える際、「仮想通貨そのものの安全性」と「仮想通貨を保管する取引所の安全性」と分けて考える必要があります。

仮想通貨そのものの安全性

仮想通貨の根幹技術である「ブロックチェーン」はそもそも不正や改ざんに対して非常に強固であり、仮想通貨のセキュリティは非常に高いと言えます。

とはいえまったく脆弱性がないわけではなく、過去にはイーサリアムプラットフォーム上で開発されていた「DAO」と呼ばれるスマートコントラクトにバグが見つかり、集まった資金150億円の3分の1以上を盗まれるという事件がありました。

この事件によりイーサリアムプラットフォームはEthereum (ETH) と Ethereum Classic (ETC)に分裂するという事態にまでなっています。

脆弱性とはまた違いますが、「ビットコインの51%問題」というものもあります。

ビットコインの51%問題とは、特定のマイナーが全体の51%以上の計算能力を持ってしまうと、そのグループにビットコインのブロックチェーンが思いのまま操作されてしまうという問題です。

現実的には特定のグループが51%以上の支配をすることは不可能だと言われていますが、ビットコインの仕組み上、51%以上とまで行かなくても、高い計算能力を持つマイナーの発言力が強くなる傾向があります。

これらの問題は常に議論されており、改善が望まれています。

仮想通貨を保管する取引所の安全性

仮想通貨の危険性といえばもっとも身近な問題が取引所に対するハッキング等による盗難の問題です。

直近でも、ビットポイント、バイナンス、Zaif、コインチェックなど多くの取引所が不正流出の被害に遭っています。

取引所で仮想通貨の盗難事件が起こる度に仮想通貨は多かれ少なかれ下落しますし、一般の人々の間でも「やっぱり仮想通貨は危険なんだ。」という不安が広まってしまい仮想通貨業界全体の発展の妨げになります。

取引所各社はハッキングなどの対策には力を入れていますが、構造上100%安全な対策はありません。

限りなく100%に近づけるための対策を絶え間なく実施していくしかありません。

話は変わりますが、昔に比べると銀行強盗は激減しているそうです。

振り込め詐欺などの特殊詐欺に移行しているというのもありますが、金融機関の防犯対策が進んだことにより、昔より難易度が上がり割に合わなくなってきたことも要因として考えられるそうです。

取引所へのハッキングも取引所のセキュリティ対策が進めば、割に合わなくなり激減するときが来るかもしれませんね。

スケーラビリティー問題

ビットコインは取引（トランザクション）のスループット力が高くないため、トランザクションが集中してしまうと承認処理が間に合わず、送金や決済の処理が非常に遅くなってしまう上、取引手数料が高騰するという問題があります。

これがスケーラビリティ問題です。

特にビットコインは1ブロックのサイズが1MBに制限されており、すぐにブロックが満タンになってしまい処理速度が遅くなってしまいます。

後発組のアルトコインではこれらの問題を解消したものも登場しており、今後もビットコインがナンバーワンの仮想通貨であり続けるためには絶対に解決しなければいけない課題です。

スケーラビリティ問題をどうするかは今までに何度もビットコインのマイナーたちの間で議論されてきており、そのたびに対応方法を巡って意見が紛糾しています。

スケーラビリティ問題の対応方法としては主に下記の4つがあります。

1ブロックのサイズ上限を上げる

ブロックの容量を大きくすれば一度に処理できるトランザクションも増えてスケーラビリティ問題も解決するという方法です。

ただしこれには弊害もあり、容量が増えるとマイニングにかかる負荷も大きくなり、小規模なマイニング業者がビットコインから徹底し、大規模なマイニング業者による独占につながるという恐れがあります。

また実施するためにはハードフォーク（旧バージョンと互換性のないアップデート）が必要となります。

実際、この案を実施する派としない派で意見が対立し、2017年8月1日に1ブロックのサイズを拡大した「ビットコインキャッシュ」がビットコインから分裂して誕生しました。

ブロックに書き込む取引データを縮小する

「Segwit」と呼ばれるデータ圧縮技術を使い取引データを縮小し、同じブロックサイズでも書き込めるデータを増やそうという方法です。

これは既にビットコインに採用されていますが、普及率は30%程度にとどまっています。

ブロックが生成される時間を短縮する

現在、ビットコインは10分に1つのブロックを生成する設定となっています。

この設定を5分に1つや3分に1つといった具合にブロック生成時間を短縮してしまえば、スケーラビリティ問題は解決します。

ただしこれにも弊害があります。

ブロックチェーンの枝分かれが発生しやすくなり2重払いなどのトラブルが発生しやすくなり、脆弱性が高まります。

マイナーの間で合意が得られれば実装できますが、恐らく合意が得られることはないでしょう。

ブロックチェーンの外で処理を行う

ブロックチェーンの外で取引を行い、ある程度、取引が終了した後でブロックチェーンに書き込むという方法です。

ブロックチェーンに書き込む回数が減るので処理速度が圧倒的に速くなります。

この方法はライトニングネットワークやサイドチェーンと呼ばれ、ビットコインへの実装が検討されています。

ただしこれもセキュリティ面に課題があり、今すぐの実装はなかなか難しそうな状況です。

さらにライトニングネットワークを実装するには、ビットコインのハードフォークが必要になるため、またビットコインが分裂することになるかもしれません。

ビットコインの今後はどうなる！？2019年大予想のまとめ

今回の記事ではビットコインの基本的な仕組みを確認し、今後どうなっていくかをを詳しく確認しました。

ビットコインの今後を占うポイントをまとめると次の通りです。

ビットコインは今後も生き残っていけるだけの強みを持っています。

恐らく2020年に向けて、今後は価格が上昇していくという予想が多いことが特徴的です。

ビットコインの価格上昇に備えて、仮想通貨を始めてみようと考えていらっしゃる方は、まずはCoincheckなどで仮想通貨取引所の口座開設手続きを済ませておくことがおすすめです。

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