ビットコインを買いたくても、いつどこで買えば良いのかわからないですよね。
買うタイミングをミスしてしまうと、思わぬところで損してしまう可能性も…。
結論をいうと、ビットコインを買うならbitFlyer(ビットフライヤー)で今が絶好のタイミングです!
この記事を見れば『ビットコインの買い時・買うタイミング』についてしっかりと理解することができますよ。
- 2021年2月現在、ビットコインの価格は大きく上昇し、史上最高値『1BTC=500万円台』を突破している!
- ビットコインは決済通貨として普及する可能性があり、今後も大きく伸びることが予想される。買うなら今がチャンス。
- ビットコインの取引所のおすすめは『bitFlyer(ビットフライヤー)』『GMOコイン』『Coincheck(コインチェック)』が最大手。
- 中でも『bitFlyer』は、ビットコインの取引手数料が無料!
- 安心かつおトクにビットコインを買うなら、bitFlyerへの登録は必須。
目次
ビットコイン(BTC)の買い時は今がおすすめ!その理由は?
結論、ビットコインの買い時ベストタイミングは『今』です!
2020年冬、ビットコインの価格は大きく上昇。
コロナショックを受けて一時は『1BTC=30万円台』で取引されていたビットコインも、
『1BTC=300万円台』にまで価格を戻しています!
価格を上げているビットコインですが、これからさらに価格上昇する可能性を秘めています!
- 『ビットコインETF』として承認される可能性があるから
- 『コロナショック』『アメリカ大統領選挙』などによる先行き不透明差により、資産逃避先としてビットコインが買われるから
2017年〜2018年のビットコインバブル時、最高で『1BTC=240万円』までビットコインの価格は跳ね上がりました。
ですので、まだまだ今後もさらに価格上昇する可能性が秘められています!
価格が上がりつつある『今』タイミングが、ビットコインを買う絶好のタイミングです。


ビットコインを買うなら『bitFlyer(ビットフライヤー)』がおすすめ!
会社名 | 株式会社 bitFlyer |
代表取締役 | 林 邦良 |
設立日 | 2014 年 1 月 9 日 |
ビットフライヤーはビットコインの取引量が多い!
使いやすさはもちろんですが、取引手数料も無料でお得にビットコインを購入できます。
資金力も豊富で、信頼性もバツグンといえるでしょう!


ビットコイン(BTC)とは?基礎知識/特徴をおさらい
ビットコインについて、どんな通貨か知らない方も多いでしょう。
ここからは、ビットコインの基礎知識をあらためてかんたんにおさらいしておきましょう。
発行主体が存在しない
私たちが使っている日本円などの法定通貨は、国や中央銀行が発行主体となっています。
いっぽう、ビットコインには明確な発行主体が存在しません。
発行上限が限られている
法定通貨は国や中央銀行が発行枚数をコントロールしており、上限がありません。
いっぽうで、ビットコインは2,100万枚と発行枚数の上限が決められています。
ビットコイン(BTC)を買うなら今のタイミング!その理由は?
ビットコインを買うなら、なぜ今がおすすめなのでしょうか。
ここからは、その理由を確認していきましょう。
決済通貨としての需要が広がっている
ビットコインは決済通貨としての需要が高まっています。
現段階でも動画コンテンツの配信で有名な、DMMでの決済で利用することができます。
また、家電量販店であるビッグカメラの店舗でも利用することが可能です。
2020年に東京オリンピックを控えている
決済通貨としての需要と通じる部分がありますが、2020年の東京オリンピックも大事なポイントです。
ビットコインは、国境を超えてグローバルに使うことができます。
外国人観光客の方も、わざわざ日本円に交換せずビットコインを使えば決済も楽チンです。
2020年に半減期を控えている
出典:https://www.blockchain.com/
ビットコインには「半減期」と呼ばれるものがあります。
ざっくりいうと、市場に供給されるビットコインの量が半分になるタイミングです。
ビットコインの発行枚数は2,100万枚というのは、先ほど確認しましたね。
ビットコインは現時点で1,700万枚ほど発行されており、残りは徐々に市場に放出されていきます。
そして、新規で発行されるビットコインは、マイニングと呼ばれる取引の帳簿付けの報酬としてしか受け取れません。
半減期がくることで、マイニングの報酬が半分になる、つまり市場への供給量が半分になるということになります。
供給量が少なくなれば、相対的に流通しているビットコインの価値は向上します。
そのため、半減期がくることで価格の上昇が期待できるのです。
これまでビットコインには、2012年6月と2016年6月の2回半減期がありました。
そのどちらも、半減期の1年ほど前から価格が緩やかに上昇し、半減期以降は一気に価格が跳ね上がっています。
相場が下がっている
出典:https://www.blockchain.com/
ビットコインのバブルで盛り上がったのが、2017年の12月から2018年の1月にかけてです。
この頃には、1BTCあたり200万円以上で取引されていました。
いっぽう、その後2019年の4月ごろまでは価格の低迷期を迎えていました。
1BTCあたり40万円ほどだった時もあります。
価格が少し回復してきた現時点でも、1BTCあたりの価格は100万円前後です。
これらを踏まえると、ビットコインの相場は現時点でも下がっていることがわかります。
ビットコイン(BTC)はいくらから買えるの?
1BTCが100万円なんてきくと、価格が高すぎて購入できないと感じそうですよね。
実はビットコインは単位を小さくすることで、最小0.0001BTC(約100円)から購入することが可能です。
また、国内でも人気のbitFlyerは、ビットコインを「数十円〜数百円」ぽっきりで購入できるのです。
ビットコインを購入するメリット
ここまでで、ビットコインの買い時やどこで買えば良いのかなどはわかりましたね。
ここからは、ビットコインを購入する具体的なメリットを確認していきましょう。
儲かる可能性がある
出典:https://coin.z.com/
ビットコインは「儲かる可能性」があります。
上記のチャート画像をご覧ください。
①で囲ったところは価格が安いタイミングで、ざっくり1BTC=1,224,000円で取引されています。
いっぽうその後値上がりし、価格が高くなった②タイミングでは1BTC=1,284,000円で取引されています。
仮に1BTCを①で購入し②で売却すれば、たったこれだけで差額の「6万円」が儲かってしまいます。


少額から投資を行うことができる
投資方法 | 最低購入金額の目安 |
ビットコイン | たったの「100円」から! |
株 | 数十万円ほど |
FX | 数万円ほど |
ビットコイン購入のメリットとして、少額から投資を行うことができる点も挙げられます。
株やFXなどでは、資金が数万円〜数十万円必要になることが一般的です。
初心者の方が投資にこれだけの資金を集めるのは、なかなかハードルが高いですよね。
いっぽう、先ほども確認したように、ビットコインはたったの「100円」ほどから購入することが可能です。
24時間365日いつでもトレード可能
投資方法 | 取引可能時間 | 取引できない時間 |
ビットコイン | 24時間365日いつでも取引可能! | 年中無休 |
株 | 平日の前場(9時〜11時30分)と後場(12時30分〜15時) | 土日と平日の取引時間外 |
FX | 平日は24時間 | 土日 |
ビットコイン購入のメリットは、少額投資だけではありません。
ビットコインは、24時間365日いつでも取引することができます。
たとえば、株であれば午前の前場と午後の後場の、平日の限られた時間でしか取引をすることができません。
FXは平日は24時間取引することができますが、土日は休みのため取引ができません。
仕事をしている方であれば、休みの土日に取引したいですよね。
しかし、株やFXではもっとも取引したい土日に取引ができないのです。
いっぽう、ビットコインであれば24時間365日、いつでも好きな時に取引をすることができるのです。
基軸通貨として使用することができる
ビットコインは「基軸通貨」として使用することができます。
ざっくりいうと、取引で利用するメインの通貨のことです。
たとえば、先ほど紹介したコインチェックでは、日本円を使ってビットコインを購入できます。
さらに、このビットコインを使って、他の仮想通貨も購入することができるのです。
出典:https://coincheck.com/
上記の画像は、コインチェックの仮想通貨の購入画面です。
赤枠で囲ったところで、「BTC」と書いてありますね。
このように、ビットコインを使って他の仮想通貨を購入できるようになっています。
実は海外の取引所では、ビットコインを使って他の仮想通貨を購入するのが一般的です。
そのため、もし他の仮想通貨の需要が上がれば、ビットコインでの購入も増える可能性があります。
これによって、ビットコインの需要が世界中でさらに高まることも考えられるのです。
ブロックチェーンについての勉強になる
ビットコインは「ブロックチェーン」という技術が初めて実装されたことでも有名です。
ざっくりいうと、ビットコインの取引を記録する技術です。
ブロックチェーンがすごいのは、取引の記録以外にも活用できる点です。
さまざまな分野の記録管理に応用できるといわれています。
実際に、国内外の大手企業や政府単位でも活用するプロジェクトが稼働しています。