この記事では仮想通貨について詳しく知りたい方向けに、仮想通貨の仕組みや、特徴、現在に至るまでの歴史などを解説します。
仮想通貨投資している方が周りに増えたり、仮想通貨についてのニュースを目にする機会も多くなってきているので
「私も少し投資してみようかな？」と考える方が多くなってきていると思います。
しかし、仮想通貨という名前だけが先行してしまい、本来どんな特徴がある通貨なのか？どんな仕組みで、未来をどう変える可能性があるのか？などは知られていません。
この記事では基本的な知識に加えて、投資する上で必要な知識を分かりやすく解説しているので、ぜひ最後までご覧ください！
- 仮想通貨は現在の通貨システムを変える特徴がある
- 仮想通貨の仕組みはブロックチェーンとマイニング技術
- 2020年冬以降は仮想通貨バブルから価格を戻しつつある重要局面
- 取引所の経営リスクやハッキングリスクがあるので、信頼できる取引所で投資することが大切
- 国内の仮想通貨取引所は金融庁の指導が入っているので、セキュリティ対策は抜群
- 中でもコインチェックは金融庁公認のセキュリティレベルでスマホからの取引が行いやすくおすすめ！
仮想通貨とは？
・電子データで取引や送金を行うことができる
仮想通貨の特徴で詳しく解説しますが、現在の法定通貨には色々な問題があり、仮想通貨が普及すれば問題を改善できる可能性もあるので、世界中で注目されています。
仮想通貨の種類
仮想通貨で最も有名なのはビットコインですが、世界で流通している通貨数は3000種類を超えて、現在も新しい通貨が増え続けています。
ビットコイン以外の仮想通貨のことをアルトコインと呼び、アルトコインを含めて日本国内の仮想通貨取引所で購入できる通貨は以下の13種類です。
国内の取引所に上場して取引できる通貨は、時価総額が高く将来有望な通貨ばかりです。
なので、仮想通貨投資初心者の方は誰も聞いたことがない通貨に投資するのではなく、メジャー通貨から取引することをおすすめします。
仮想通貨の仕組み
仮想通貨の仕組みを解説する上でポイントとなるのは以下の2点です。
仮想通貨が多くの投資家に注目しているのは、短期的に価格が高騰する可能性があり、バブル的な要素があることではなく、長期的に世界中の金融システムや様々なサービスを大きく変える仕組みがあるからです。
・マイニング
ブロックチェーン
・ハッキングや改竄のリスクが小さい
ブロックチェーンは仮想通貨の土台になるシステムで、分散型台帳によって取引記録を管理できる画期的な方法です。
分散型台帳は取引データを複数に分散して管理する方法で、ブロックチェーン上では全ての参加者が全ての取引データを相互に監視しています。
なのでハッキングや取引データの改竄などのリスクが低い特徴があります。
取引データや送金データなどの顧客データをまとめた複数のブロックが互いに監視あって繋がっている(チェーン：鎖のように)ので【ブロックチェーン】と言われています。
参加者全員が平等にブロックチェーン上でデータが守られているので、法定通貨のように国の中央銀行がお金を管理する中央集権型ではありません。
マイニング
・半減期によってマイニング報酬が半減
マイニングとはブロックチェーン上で仮想通貨を新たに発掘する作業のことを呼び、ビットコインなど多くの仮想通貨ではマイニングによって新たな通貨が市場に流通しています。
通貨によってマイニング作業で獲得できる通貨数が決まっていたり、半減期という仕組みでマイニング報酬が定期的に半減される通貨など、様々な特徴があります。
また、発行できる通貨数があらかじめ決まっている通貨もあり、ビットコインでは発行上限は2100万枚と決まっています。
仮想通貨に投資する際は、その通貨のマイニング方法や発行上限があるかなどを確認しておくことが大切です。
仮想通貨の特徴
仮想通貨が持つ独特な特徴は以下の通りです。
この特徴は仮想通貨の将来を予想する上で、どれも非常に重要です。
・発行上限が決まっている
・送金手数料が安く送金に時間がかからない
・日本円に換金できる
法定通貨のように管理者が存在しない
仮想通貨はブロックチェーン技術で利用者の資産を守っているので、法定通貨のように中央管理者が存在する必要がありません。
中央銀行の信頼によって価値が保証されている法定通貨は、様々な要因で簡単に通貨価値が下落してしまいます。
ですが、ビットコインなど中央管理者が存在しない仮想通貨ではそれが起こりづらい特徴があります。
中央銀行の政策によって市場の通貨供給量が決まり、毎年紙幣を刷りまくっている先進国の通貨と比べると
仮想通貨のインフラが整っていないことを考慮しても、将来的に非常にリスクの低い投資対象だと考えられます。
発行上限が決まっている
ビットコインは発行上限が2100万枚とあらかじめ設定されていることに対して、法定通貨は中央銀行に発行数はコントロールされています。
基本的に市場に流通するお金が増え続ければ、通貨価値の下落は必然で、最悪の場合中央銀行がコントロールを失い
ハイパーインフレと言って紙幣が紙屑になる可能性もあります。
なので、あらかじめ流通量の上限が定められているビットコインなどの仮想通貨は、通貨価値の下落リスクを抑えることが可能です。
送金手数料が安く送金に時間がかからない
仮想通貨は中央管理者が存在しないので、面倒な手続きなどなく、スピーディーな送金を行うことができます。
具体的には法定通貨を利用した国際送金を行った場合、送金までには3〜5日かかり、最低でも7%は送金手数料として発生してしまいます。
これが国際送金や国際取引に特化した仮想通貨のリップルを送金時に活用することで
送金時間を3秒に短縮することができ、送金手数料は1円にも満たないほとんど無料で送金することができます。
仮想通貨の法整備や送金インフラが整えば、将来的に様々な国際サービスが生まれるようになり、国際的な個人間取引も気軽に行えるように変わるでしょう。
日本円に換金できる
仮想通貨は日本円やドルなど現在最も利用されている法定通貨にいつでも換金することができます。
仮想通貨を利用できるサービスはまだまだ少ないので、仮想通貨の資産を使って支払う場合は、法定通貨に換金してから利用する必要があります。
仮想通貨取引所は24時間365日取引可能で、必要なタイミングですぐにビットコインを円に現金化することが可能です。
仮想通貨の優れている点は、将来的に資産を仮想通貨で保有して、使用する時だけ現地の通貨に換金して利用できることです。
海外で利用する場合でも、利用時の時価で取引できるので、面倒な手続きを行う必要なく使用することができます。
仮想通貨現在までの歴史
・2009年1月：ビットコイン誕生
・2010年：最初の仮想通貨取引所開設
・2010年7月：マウントゴックスが日本でビットコイン取引所開設
・2014年2月：マウントゴックスハッキング事件
・2017年4月：日本で取引所が登録制を導入
・2017年10月：ビットコイン価格が200万円を超える
・2018年：仮想通貨バブル崩壊
・2020年5月：半減期を迎えたビットコインの価格が再び上昇
仮想通貨の基本的な仕組みや特徴について解説したので、仮想通貨の2020年現在に至るまでの歴史を紹介します。
仮想通貨が誕生したのは2009年の1月と言われており、最初にビットコインが作られました。
ビットコインは2008年にサトシ・ナカモトという人物が論文としてインターネットに公開したことがきっかけで誕生し、2010年に最初の取引所が開設されました。
2010年の7月には後にハッキングによって経営破綻することになるマウントゴックスが日本でビットコインの取引所を開設し、そこからあっという間に仮想通貨に注目が集まり始めました。
マウントゴックスが経営破綻したあと、日本国内で仮想通貨取引所がいくつも開設され、仮想通貨ブームが爆発しました。
仮想通貨のことを詳しく知らない方でもニュースやSNSで目にするようになった頃には
ビットコインを始めとする多くの通貨の価格が暴騰しており「ビットコインに投資していれば、寝ているだけでお金が増える」とまで言われていました。
しかし実体が伴っていないバブルの状態であったため、暴騰していたビットコインは最高値の40%以下まで急転直下暴落してしまいました。
この時に大きく資産を失った方が多く、連日ニュースでも報道されていたので、仮想通貨に対するイメージも暴落し、取引高も大きく減少してしまいます。
しかしここからビットコインは少しづつ底を固めながら、価格を上昇させており、仮想通貨全体の市場の流れも、バブル崩壊後の悲惨な状況とは変わってきています。
2020年現在の仮想通貨はビットコインが他のアルトコインを引っ張るように上昇しており
三角持ち合いと呼ばれる抵抗を突破して、コロナショックがあったにも関わらず年初来最高値を記録しています。
第二の仮想通貨バブルが来るのでは？と話題になっていますが、実態の伴っていなかった2017年とは異なり
仮想通貨に対する認識が変わったり、大企業による仮想通貨取引の後押しなどから、バブルではなく正当な価格上昇をしていると予想できます。
仮想通貨の将来を決めるリスク要素
仮想通貨の特徴で解説した通り、法定通貨のように通貨価値の下落リスクが低いビットコインは非常に将来性のある通貨です。
しかし将来的にビットコインなど仮想通貨が成長するためには、以下のリスク要素を乗り越える必要があります。
・ハッキングリスク
・法制度の改定リスク
・システム障害リスク
・取引所の経営リスク
価格変動リスク
まず言えることは短期的にビットコインなど仮想通貨は、価格変動のリスクが大きく、全財産を仮想通貨で保有することは非常に危険だということです。
仮想通貨の市場は、市場規模が株式市場や債権市場と比べるとかなり小さく、価格変動が大きい特徴があります。
将来的にビットコインを利用する方が増え、取引量が増えれば、自然と価格変動は小さくなるはずです。
しかしそれまでは資産の数％を仮想通貨で保有する程度で価格変動のリスクを小さくしておくのが良いでしょう。
ハッキングリスク
マウントゴックスやコインチェックなど仮想通貨取引所はハッカーに狙われやすく、資産が盗まれてしまうリスクがあります。
取引所とハッカーの戦いは仮想通貨誕生から現在まで続いており、ハッキングを防ぐ為に取引所は様々な対策を行っています。
コインチェックのハッキング事件が起きてから、他の取引所にも金融庁の指導が入ることになったので
日本国内取引所は非常に高いレベルのセキュリティ対策をしており、新たな事件は発生していません。
ネットワークから切り離して資産を管理する方法もあるので、ハッキングリスクを低くしておくことは可能です。
法制度の改定リスク
2017年に仮想通貨バブルが崩壊した時のように、国が仮想通貨取引に対して厳しい法整備を行うことは、価格が下落する大きな要因です。
国としては仮想通貨を利用する方が増えれば、法定通貨が利用されなくなるので、経済をコントロールすることができなくなります。
国としてそれだけは避けたいので、仮想通貨取引に重い税金をかけたり、最悪の場合取引自体を禁止したりしてしまいます。
他にも、国がデジタル通貨を発行する計画(デジタルでも管理者は中央銀行なので仮想通貨とは異なる)まであるので
法制度の改定リスクなど政府が行う政策リスクは非常に大きいです。
システム障害リスク
仮想通貨取引を行う上で避けられないのが、取引所の利用になります。
取引所を利用するにはインターネットに接続する必要があるので、回線トラブルやシステムに障害が発生すると
取引が正常に行われない不具合が生じる可能性があります。
仮想通貨が普及して、取引所を運営しているサーバーにかかる負担が増加すれば、システム障害が発生するリスクは高くなります。
システム障害リスクは将来的に大きな問題になる可能性があるでしょう。
取引所の経営リスク
取引所を利用していればシステム障害だけでなく、経営自体のリスクもあります。
仮想通貨取引所は政府が運営している訳ではなく、企業として当然営利目的で運営しています。
なので、取引所を利用するユーザ数が少なく、取引量も少なければ得られる手数料も少なくなるので、運営を続けられないリスクは高くなります。
必ず潰れない補償はできませんが、利用者の多い取引所を利用することで、経営による取引所破綻リスクは低くできるはずです。
国内の主要仮想通貨取引所一覧
国内で仮想通貨に投資することができる取引所は以下の通りです。
どの取引所もセキュリティ対策を高いレベルで実施している信頼性が高い企業が運営しており、多くの方が利用しています。
最も取り扱い通貨数が多いのはCoincheck(コインチェック)で、13種類の通貨に投資することができます。
DMMグループが運営するDMM Bitcoinは短期間で大きく稼げる可能性のあるレバレッジ取引に特化しており、最大で資金の4倍までレバレッジをかけて投資可能です。
他にも各取引所ごとに色々な特徴があるので、 これから仮想通貨投資を始める方は、この中から信頼できる取引所を選ぶようにしましょう。
仮想通貨とは？仕組みや今後の将来を特徴を元に解説：まとめ
仮想通貨の仕組みや特徴について解説しました。
この記事で解説したように仮想通貨には法定通貨にはない独特な特徴があり、将来的に金融システムを大きく変えることになるかもしれません。
仮想通貨に投資するリスクはもちろんゼロではないので、自分のリスク許容度で判断してどのくらい投資するかを決めるようにしましょう。
記事後半で紹介した国内仮想通貨取引所は、仮想通貨の中でも時価総額が高く、比較的価格変動リスクの低い安定性のある通貨に投資することができます。
また、過去の経験からセキュリティ対策にも全力を注いでいるので、海外のよく分からない取引所を利用するよりも安心して資産を預けることができるでしょう。
マネーRでは仮想通貨投資を始めるために非常に役立つ情報を数多く解説しているので、ぜひ他の記事も合わせてご覧ください。
